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【新型コロナ】医療機関への通院を抑制した人は25% コロナを契機に健康に関心をもった人も多い 健保連調査

健康保険組合連合会調査
 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大の影響を受けて、医療機関への通院を抑制した人が全体で25%に上り、そのうち7割は「とくに体調が悪くなったとは感じていない」。
 COVID-19を契機に自分の健康に関心をもつようになった人も多いことが、健康保険組合連合会(健保連)の調査で分かった。

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大期における患者の受診意識についての調査結果を、健康保険組合連合会(健保連)が発表した。

 調査は、国民の医療機関へのかかり方をはじめ、自身の体調や意識などにどのような変化があったのかを知るために実施。9月に全国の20~70代の男女4,623人を対象にアンケート方式で行ったもの。
かかりつけ医がいる人では通院を抑制した割合が低い
 調査の対象となったのは、COVID-19の拡大以前の2019年12月時点で、糖尿病などの持病の治療のために、医療機関に定期的に通院していた人3,500人(持病あり群)と、それ以外で、COVID-19の拡大以降の2020年2月時点で、医療機関の受診を考えるような体調不良を経験した人1,123人(持病なし・体調不良あり群)。

 その結果、持病あり群のうち、緊急事態宣言下に通院の抑制(頻度減+通院とりやめ)をした割合は24.7%だった。

 ただし、持病あり群のうち、「病気になるといつも相談し、診察を受ける医師がいる」と答えた人では、通院を抑制した割合は20.3%と少なかった。そうした「かかりつけ医」のいる人では、COVID-19以前に比べ通院頻度が変わっていない割合が高い。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響を受けて
持病がある人の通院頻度は、感染拡大前と比べてどう変わったか

通院の抑制(頻度減+通院とりやめ)をした理由

出典:健康保険組合連合会、2020年

通院を抑制した人の7割は「とくに体調が悪くなったとは感じない」
 通院を抑制した理由は全体でみると、「医療機関でCOVID-19に感染するかもしれないと思ったから」(69.2%)、「外出自体をしないようにしていたから」(24.9%)といった、感染を警戒したとみられる回答が多く、次いで「普段よりも長い日数分の薬の処方を受けていたから」(19.9%)、「電話やオンラインで診療を受けていたから」(7.3%)が多かった。

 持病あり群のうち、通院を抑制(頻度減+通院とりやめ)した人の69.4%は「とくに体調が悪くなったとは感じない」と回答した。そうした人の通院を抑制した理由としては、「普段よりも長い日数分の薬の処方を受けていたから」(84.2%)、「電話やオンラインで診療を受けていたから」(80.0%)、「他の人に新型コロナウイルスを感染させるかもしれないと思ったから」(76.1%)、「自身の体調管理により、通院する必要性を感じなくなった、あるいは頻度を減らしてもよいと感じたから」(72.0%)が多く挙げられた。
「受診をしなくても体調が回復した」が60%
 持病がなく、「医療機関の受診を検討するような体調不良」があったという人の受診状況も調査された。

 2020年2月の感染拡大の以降で、「ふだん受診することが多い医療機関とは別の医療機関を、外来で受診した」(25.8%)、「外来での受診はしなかった」(14.2%)、「電話を利用して、医師の診療を受けた」(1.2%)、「インターネットやテレビ電話を利用して、オンラインで医師の診療を受けた」(0.3%)という回答が寄せられた。

 「持病なし・体調不良あり」群の、受診の抑制による体調変化としては、「受診をしなくても体調が回復した」(59.4%)、「特に体調が悪くなったとは感じない」(16.9%)という回答が多かった。

 「受診しなくても体調が回復した」という人からは、「病状・体調が回復した」(81.4%)、「市販の薬を飲んで症状に対処した」(70.4%)、「他の人に新型コロナウイルスを感染させるかもしれないと思ったから」(63.6%)といった意見が聞かれた。
現役世代はオンライン診療に「興味あり」
 再診時の「オンライン診療」に対しては、持病あり群の全体の51.1%と「とても利用したいと思う・利用したいと思う」と回答し、およそ半数の人が「オンライン診療」に関心を寄せていることが分かった。

 「オンライン診療」に対しては全体的に、現役世代を中心に高い関心が示され、高齢者では低調となった。「利用したい」という人の割合は、30代で42.0%、40代で41.3%、50代で39.0%、60代で33.1%、70代で29.4%だった。

 オンライン診療では、電話やスマホ、インターネットといった通信機器を使い、医療機関に相談や受診ができる。電話やオンラインによる服薬指導も受けられる。
 オンライン診療は、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、「時限的・特例的な対応」として規制が緩和された。
COVID-19を契機に自分の健康に関心をもつようになった人も多い
 COVID-19の拡大を契機に、病気や健康にかかわる意識はどのように変化したか? 全体の39.2%が「以前に比べ、生活習慣病の予防に関心をもつようになると思う」と答え、23.5%が「以前に比べ、医療機関を受診するかどうかを慎重に考えるようになると思う」と回答した。

 健保連では今回の超結果を受け「身近な医療機関を中心とした"かかりつけ医"の普及を促し、患者の継続的な治療や管理を担いつつ、医薬品の適切な長期処方やオンライン診療などの方法を組み合わせ、患者が適正に受診できる仕組みが必要とされている」と述べている。

 「さまざまな症状に自助努力で一定程度対応できるよう、安全性に配慮したうえで、市販薬(スイッチOTCなど)の対象範囲の拡大など、セルフメディケーションの促進も求められている」としている。

 患者のニーズが高いオンライン診療については、「対象疾患などの条件や年齢層に応じた利用支援策などの環境を整えつつ、推進することが考えられる」としている。

 このほか、「生活習慣病を中心とした予防意識の高まりや、ヘルスリテラシーの向上に対応するため、保険者には、予防・健康づくりのさらなる推進や適正受診のための情報提供・啓発などが求められている」としている。

健康保険組合連合会(健保連)
[Terahata]

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