がんの場合、早期発見により1~2週間程度の休業で済む場合もあれば、長期的に治療が必要になる場合もあります。

　産業看護職として、本人が抱える困難やニーズを把握したうえで、会社としてどのような受け入れ態勢が可能であるかを考慮し、本人の自己決定を支えていくことが大切です。本人が仕事を続けることに生きがいを見出している場合には、可能な限り本人の意向に沿った支援を行うことを伝えておくことで、本人の活力につながることもあります。

　また、復職の前段階には、通勤や業務をイメージしながら復職に必要な事柄について主体的に情報収集や準備をするよう本人にアドバイスすることも、看護職ならではの働きかけと言えるでしょう。このように、産業看護職はがんをもつ労働者本人の自己決定を促すきっかけとなるような情報提供や支援をしていくことになります。

　がんは何の前触れもなく診断を突きつけられることが多く、がんと診断された労働者本人はこれからの治療のことや、突然会社を休まなければならない状況に対して不安を抱えることになります。本人が安心して休業し、治療に専念できるような声かけが必要となります。また、安定しているように見える時期でも、病状の悪化や再発に対する不安を解消することは難しいものです。本人の不安を受け止めながら、がんの経過に応じて気持ちの変化を把握することも産業看護職の重要な役割となります。

　プライバシーの問題は、疾病をもつ労働者にとって共通の課題です。特にがんの場合は、予後に関わる情報やがんの部位（生殖器系のがんなど）を上司・同僚や人事に知られたくないと感じる人も多いと考えられます。

　がんの場合、就労の許可や就業配慮を決定するうえでは、詳細な病名よりも、がんの進行度や治療によって体調にどのような変化があるのか、何が業務の支障になるのか、という情報が重要です。産業看護職は、支援に必要な情報と会社の規程上必要な情報を区別し、十分に理解したうえで行動することが重要です。

　本人の支援に関する5つのヒントから、がんをもつ労働者に対して産業看護職が行う支援を述べてきました。がんの部位やステージによって本人がたどる経過は様々です。また、産業看護職の所属によっては、対応できることも異なるでしょう。中立的な立場で、本人や上司、人事の思いを把握しながら、各々の主体性を高められるような支援をしていくことが産業看護職として大切なことだと思います。