家事・育児・介護も含めた「総労働時間」が健康リスクを高める可能性　大阪公立大学の研究グループが検証

　大阪公立大学の研究グループがこのほど、40―64歳で働く男女を対象に、有償の労働と、就労時間と家庭における家事・育児・介護といった無償のケア労働を合わせた総労働時間が、睡眠をとっても回復感や休養感が得られない「非回復性睡眠」やメンタルヘルスに及ぼす影響を検証した。

　その結果、男女ともに総労働時間が長いと非回復性睡眠のリスクが高い、などがわかったほか、男女の違いも明らかになった。研究者らは、無償労働を含めた総労働時間に着目することが健康政策や働き方改革において必要だ、としている。

「無償労働」の不均衡な分担は健康格差にも繋がる

　夫婦両方が働く「共働き」世帯の増加により、中年期の就労者は有償の仕事に加えて、家事・育児・介護などの無償のケア労働に従事する時間が増えている。こうした状況は、生活に必要な時間を十分に確保できない「時間貧困」の状態に陥りやすく、慢性化すると心理的ストレスにつながる可能性が指摘されている。

　一方、これまでの研究は有償労働時間のみに着目したものが多く、「有償労働＋無償労働」の総労働時間が健康に及ぼす影響は十分に検討されてこなかった。そこで大阪公立大学大学院看護学研究科の森本明子教授と経済学研究科の杉田菜穂教授らの研究グループは、総労働時間と非回復性睡眠、またメンタルヘルスとの関連を包括的に検証した。

　調査の対象は、定期的に医療機関へ通院していない40～64歳の就労者3959人で、内訳は男性1900人、女性2059人。アンケート結果を分析したところ、女性は有償労働が短くても、家庭での無償労働に多くの時間を費やしており、総労働時間は男性より長いことが分かった。特に家事への従事率は女性が約90％、男性が約40％と大きな差があった。

　また、男女ともに総労働時間が長いほど、非回復性睡眠のリスクが高いことも確認された。一方、メンタルヘルスについては、総労働時間が長いほど女性は不良となるリスクが高かった一方、男性に関連は認められなかった。

　そのため研究者らは、非回復性睡眠やメンタルヘルス不良を予測する際、特に女性においては「総労働時間」が重要な指標になると指摘。無償労働の不均衡な分担は「家庭内の課題にとどまらず、健康格差に繋がる社会的課題であり、ジェンダー公平の観点からも極めて重要」として、総労働時間を指標化し、政策立案や制度設計に反映する必要性を説いている。