東日本大震災から15年でも1割超に心的外傷後ストレス反応　初期の症状悪化が長期化と関連

　東北大学の研究グループがこのほど、東日本大震災の被災者を15年間にわたって追跡した結果、発災から15年が経過しても14.7％に臨床的に有意な心的外傷後ストレス反応（PTSR）がみられることを明らかにした。

　さらに、発災1～2年目に症状が悪化した人では15年後にも深刻なPTSRがみられる可能性が高いことが分かり、研究グループは被災初期から症状の変化を継続的に見守ることが長期的な心のケアに重要だとしている。

継続的に見守り寄り添うアプローチを大切に

　同大学大学院医学系研究科の李雪助教、富田博秋教授らの研究グループによると、大規模災害後の心的外傷後ストレス反応については被災初期の症状の変化が人によって異なることが知られていたものの、そうした変化が10年以上先の長期的な予後とどのように関係するかは、十分に解明されていなかった。

　2011年の東日本大震災発生直後から宮城県七ヶ浜町で精神保健支援を開始した同大学は、その後も町と連携し、健康教室やハイリスク者への個別訪問、毎年の健康状態の評価などを行う「七ヶ浜町健康増進プロジェクト」を継続。研究グループは、そこで蓄積されたデータを活用し、大規模半壊以上の家屋被害を受けた住民1291人を対象とした15年間の前向き縦断コホート調査のデータを解析した。

　その結果、発災から15年後の時点でも対象者の14.7％に臨床的に有意な水準の心的外傷後ストレス反応がみられた。研究グループは、大規模半壊以上の住居被害を経験した人では、0年以上が経過しても1割以上に一定程度以上の心的外傷後ストレス反応が残っていることを示す結果だと説明。長期的なケアや見守りの必要性を示しているとしている。

　また、被災から15年間にわたる心的外傷後ストレス反応の推移について国際的に広く用いられている自記式の心理検査の結果から評価・分析したところ、症状の経過は大きく5つのパターンに分けられた。

　5つのパターンは、震災後15年間を通して症状が低い状態に保たれた「レジリエント型」が38.8％と最も多く、一定の症状はあるものの基準値を下回る「閾値下推移型」が18.6％、初期には症状が強いものの、その後大きく改善する「回復型」が17.4％だった。一方、中等度の症状が続く「中等度持続型」は21.2％、高い症状が慢性的に続く「重度持続型」は4.0％を占めた。

　さらに、症状が長期化するリスクを早期に捉えるため、被災初期の症状の変化と15年後の状態との関連を分析した。その結果、症状の悪化は発災1年目から2年目にかけて最も多くみられ、この時期の悪化が15年後の症状持続と関連する独立した因子であることが分かった。

　初期に症状が悪化するパターンを示したグループでは、初期に症状が持続しなかったグループと比べ、15年後に深刻な心的外傷後ストレス反応がみられるオッズが5.31倍だった。

　この結果から研究グループは、被災直後の一時点だけで症状の有無を確認するのではなく、その後、症状がどのように変化しているかに目を向けることが、長期的なリスクを把握するうえで重要だと指摘。震災から15年が経過しても1割以上に心的外傷後ストレス反応がみられたことについて、災害精神医療では長期的な支援体制を維持する必要があるとしている。

　特に発災後1～2年間に症状が悪化していないかを継続して見守ることが、将来的に症状が慢性化するリスクの高い人を早期に見つけ、必要な支援を切れ目なく届けるために重要だと強調した。