地方ほど死亡率が高いとは限らない　死因ごとに異なる地域差　全国408万件を分析（東北大学）

　東北大学の研究グループがこのほど、全国約408万件の死亡データを分析し、地方と都市部では、死亡率比が高くなる死因に違いがあることを明らかにした。研究グループは、地方と都市部の健康格差を一律にとらえるのではなく、それぞれの地域特性や死因に応じた保健医療対策を検討する必要があるとしている。

地域ごとの健康課題を把握

　地方と都市部では、さまざまな健康格差が生じることが知られている。しかし、その要因が、医療機関へのアクセスなどの地理的条件によるものなのか、所得や雇用などの社会経済的な格差によるものなのかは、これまで十分に明らかにされてこなかった。

　そこで、東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野の香田将英講師らの研究グループは、厚生労働省の人口動態統計や国勢調査などを用いて、2017～2019年の全国1890市区町村、約408万件の死亡データを分析した。

　分析では、地域の地理的な条件を示す「日本版へき地度指標（RIJ）」と、社会経済的な不利を示す「地域剥奪指標（ADI）」を同時に考慮し、全死因と34の死因について、地方・都市部と死亡率との関連を調べた。

　その結果、所得や雇用などの社会経済的な不利を考慮した後も、全死因では地方の死亡率が都市部に比べてわずかに高いことが分かった。

　一方、死因別にみると、地方では交通事故、老衰、急性心筋梗塞、不慮の事故、胆嚢・胆道がん、不整脈、心不全、自殺、くも膜下出血、脳梗塞などで、都市部より死亡率が高かった。

　都市部では結核、喘息、乳がん、肝臓がん、肝疾患、白血病、直腸S状結腸がん、子宮がん、肺炎、食道がん、大腸がんなどで、地方より死亡率が高かった。

　今回の研究から、地方と都市部の健康格差は、地域の所得や雇用などの社会経済的な条件だけでは説明できず、地理的な条件との関連も死因によって異なることが示された。

　研究グループは、急性心筋梗塞や脳梗塞など、治療開始までの時間が予後に影響する疾患では、救急搬送体制や医療機関の連携強化が課題になりうると指摘。一方、都市部で死亡率が高かった結核や肺炎などについては、感染症対策や生活環境への対応が課題となる可能性があると述べている。そのうえで「自治体が地域の実情に応じた保健医療政策を立てる際の基礎資料となることが期待される」とした。

　なお、今回の研究は個人ではなく市区町村を単位に分析した「生態学的研究」で、個人レベルの因果関係を直接示すものではない。