HbA1c約6.0％超で将来の医療費との関連が強まる傾向　特定健診データで男女差も

　金沢大学などの研究グループはこのほど、特定健康診査のデータと国保データベースを用いて健診時の検査値とその後の医療費との関連を分析した。

　その結果、血糖状態を示すHbA1cや年齢などが将来の医療費と関連し、その傾向には男女差もみられることが分かった。

年齢とHbA1cは、男女ともに将来の医療費と関連

　特定健康診査（特定健診）は40～74歳を対象に生活習慣病やメタボリックシンドロームの予防・早期発見を目的として行われておりBMIや腹囲、血圧、脂質、HbA1cなどを継続的に測定している。

　こうした健診データは将来の健康状態を予測するうえで重要だが、各検査値とその後の医療費との関係は「必ずしも単純ではない」と研究グループは説明。どの程度の値から医療費との関連が強くなるのか、また、その傾向に男女差があるのかについては、十分に明らかになっていなかったという。

　そこで今回の研究では、2012年度から2022年度までの特定健診データとKDB（国保データベース）のレセプトデータを連結し、60～74歳の6757人について分析。複数年度にわたる延べ1万1148件の健診データを用い、健診を受けた後3～4年間の外来・入院・調剤医療費との関連を調べた。

　解析には、検査値の変化と医療費との関係を直線ではなく曲線として捉えることができる「一般化加法モデル（GAM）」を用いたという。

　その結果、年齢とHbA1cは男女ともに将来の医療費と一貫した関連を示した。特にHbA1cは約6.0％を超えると医療費との関連が強まる傾向がみられた。

　また、BMI、腹囲、脂肪肝指数（FLI）も将来の医療費と関連していたが、その現れ方には男女差があった。男性では腹囲やFLIとの関連が比較的大きく、女性ではBMIや腹囲が高い領域で医療費との関連が強まる傾向が示された。

　研究グループは健診値を単純に「正常・異常」に分けるのではなく、どの値の範囲から将来の医療費との関連が強くなるのかを可視化できた点に意義がある、と説明。今後は疾病情報や処方薬、医療利用歴、生活習慣なども組み合わせ、より包括的な健康リスク評価モデルの構築を目指すとしている。