オピニオン

Vol.3 γ-GTP 1900超からの生還 
休業・断酒を決断させる「職域の力」
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特別対談
倉持 穣、伊東明雅

 提供  大塚製薬株式会社

専門医と産業保健職の連携で「断酒」の決心を導いた事例

倉持アルコール関連健康障害の程度が重かった人が、専門医と産業保健職の連携で断酒までできたケースも実際にあります。例えば、ある50代男性会社員は大量飲酒の翌朝に遅刻するなどの問題行動があり、うつ病を発症。その後、食道がん・咽頭がんも経験し、健診でγ-GTPが1933まで上がった年に、産業医の紹介で私たちのクリニックを受診しました。

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専門医としては断酒を強く勧めましたが、本人は減酒を希望。暫定的に減酒外来を始めたものの、通院は不規則で、減酒アプリの記録も続きませんでした。減酒は「記録できるか」「通院できるか」が鍵で、本人が必要性を実感していないと形だけになってしまいます。

その後、本人の同意のもとで産業医から情報提供書が届いたことを機に仕切り直し、「減酒は難しい。休業して断酒治療が必要で、産業医からも強く勧めてほしい」と、本人の了解を得て返信しました。結果、本人も「ようやく覚悟ができました」と納得し、断酒に切り替えると同時に休業となりました。

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(提供:倉持 穣先生)

専門医に断酒を強制する権限はありません。しかし、この方はうつ病やがんの既往に加えて仕事上の問題もあったので、産業医や職場と連携して早期に治療へつなげることをお願いしました。専門医療機関と産業医、職場が連携して断酒開始のきっかけをつくったケースになります。

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(提供:倉持 穣先生)

伊東本人の同意を得て、産業医から2回目の情報提供書が届いたのが良かったと思います。同意を得ているということは、それだけ信頼関係ができているということです。普通は1回程度の面談ではそのような関係性を築くのは難しいです。

倉持休業中、産業医は精神科専門病院への入院を勧めていたのですが、本人は私たちの病院で週5日のデイケアに参加したいと希望しました。そのため主治医が「断酒継続できない場合は入院先を紹介する」と条件をつけ、デイケア通所が始まりました。

伊東治療の選択肢が増えているので、どのような方針や戦略で進めていくのか、その流れや考えを共有してくださるのは産業医にとってありがたいと思います。

丁寧な対応で復職までサポート

倉持この方はその後、休むことなくデイケアに通い、断酒を続けてγ-GTPも徐々に改善。何よりデイケア参加を通じて、自分自身の飲酒問題やその背景にある性格的な問題にも洞察できるようになりました。その後、無事に復職を果たしています。ただし、そこで終わりにしては再発のリスクがあるので、現在も2週間に1回程度の断酒外来受診と土曜日の断酒デイケア参加は続け、断酒を継続できています。

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(提供:倉持 穣先生)

伊東復職の目安はどう判断されていますか?

倉持一般的には「3カ月の断酒継続」を目安にしています。デイケアに継続して通っているか、休む場合も事前連絡をきちんとしているか、といったところも見ます。これに加えて、血液検査の結果からも判断します。

伊東大企業であれば休職期間が数年ある場合もありますが、小規模な企業では半年など短いことが多く、治療方針を断酒に切り替えるまでどのようにみていくのか、また、復帰可と判断するにはどれくらいの断酒継続期間を要するのか、主治医の先生のお考えは知っておきたいです。ご紹介いただいた例でも初診から数カ月経って、ようやく断酒が決意できていますから、やはりその程度は必要な時間と見なければいけないのでしょう。

倉持紹介した2つの事例は治療がうまくいったケースですが、治療途中で休職期間が終わってしまい、結果、退職された方もいます。それでも、私たちのクリニックでは、「アリ地獄モデル」でいうと中程度の方を治療していますので、とにかく復職前提で向き合っています。産業医の先生たちも、復職を目的に連携してくれていると思いますから、どれくらい休めるのか聞いたうえで最適解を探しています。

伊東この方の場合、途中で通わなくなってしまうリスクもあったと思います。γ-GTPが4桁になっている時点で、内科的にもしっかり治療が必要な段階ですから、休業しての断酒治療が必要だとする意見書発行までやっていただけたことが、その後の状況を変えたのでしょう。最初に産業医が専門医につないだだけでは成し得なかったと評価できます。

倉持今では、仕事ができるだけではなく、「以前より性格が丸くなった」と言われているそうです。従業員がそのように変化すれば、会社にとっても大きなプラスのはずです。

私はアルコール使用障害を抱える患者さんをうまく成長させ、会社に戻していく役割を果たしたいと考えています。アルコールを切り口にして、一段階成長するという点がこの仕事の面白さです。

企画・制作:保健指導リソースガイド 
提供:大塚製薬株式会社 
SL2604007(2026年4月改訂)


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