自治体向けの認知症発症/進行のリスク早期発見の手引きを公開
～日本独自の認知症早期発見・早期介入モデルの確立に向けた大規模実証研究 (J-DEPP 研究)の成果をもとに作成～

今回のプレスリリースのポイント

• 東北大学、鳥取大学、鹿児島大学、秋田大学、神戸大学、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所、札幌医科大学、東京都健康長寿医療センターと共同で、日本独自の認知症早期発見・早期介入モデルの確立に向けた大規模実証研究「Japan Dementia Early Phase Project（J-DEPP）」を行いました。
• J-DEPP研究の調査により、認知症発症/進行リスクのスクリーニング後に受診を推奨された方のうち、実際に医療機関で精査を受けた割合は7.3%でした。
• 認知症発症/進行リスクの早期発見により、抗アミロイド抗体薬を含む治療や認知リハビリテーション、介護サービスの導入など診断後支援につながったケースが認められました。
• J-DEPP研究の成果をもとに、自治体向けの認知症発症/進行のリスク早期発見の手引きを作成・公開しました。