【申込受付中】保健事業に携わる専門職・関係者必携
健康支援・保健指導用「教材・備品カタログ2026年版」PR
提供 一般社団法人 日本家族計画協会
一般社団法人日本家族計画協会が発行する保健指導用・健康事業用「教材・備品カタログ2026年版」のご紹介です。カタログ送付申込を下記フォームから受け付けています。
※カタログ送付費用は一切かかりません。
食習慣改善に役立つ健康メモ23点がリニューアル!
特定健診・特定保健指導で使える新作リーフレットも登場!
専門職の皆様の幅広いニーズに対応した健康支援・保健指導用「教材・備品カタログ2026年版」の申し込みを受け付けております。
本カタログは、生活習慣病のほか、高齢者の健康、妊娠・出産・子育て、思春期保健、女性の健康など、幅広いテーマの教材・ツールを約4,000点以上収載しています。保健事業に関わる専門職や関係者には必携の一冊となっております。
2026年版では下記の教材が新登場しています。
健康メモ
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食習慣の課題をカードで可視化。解決法を実践して食習慣を改善!
「食習慣改善シリーズ」 23点リニューアル
リーフレット
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疾病の予防法をレトロゲームになぞらえポジティブに表現。
検査結果に同封して特定保健指導の実施率の向上にも!
「あなたもヘルスアップシリーズ 特定健診」
書 籍
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しっかりと食事をとりながらも内臓脂肪を減らせる!
「賢い大人の筋肉を減らさないダイエット」 -
セクシュアリティを分かりやすい言葉でやさしく解説する一冊
「知って、育てて、守るセクシュアリティの本」
このほかにも、健康啓発用品などが新たに加わっています。
ぜひお役立てください。
WEBからの購入は「JFPA®オンラインショップ」
なお、同カタログに掲載している教材・ツールはECサイト「JFPA®オンラインショップ」から購入することができます。(※一部商品を除く)
JFPA®オンラインショップでは、最新の教材をいち早く掲載しております。
あなたと対象者にあった教材が見つかる!
- 教材名、キーワード、カテゴリー検索で数ある教材から希望の教材を短時間で探せます
- 教材画像を拡大して詳細を見られるため、内容をしっかり確認してから購入できます
- 見積依頼から注文までネットで完結、24時間いつでも注文できます
参考情報
一般社団法人 日本家族計画協会
「2026年版保健指導ノート」刊行~公衆衛生の最新情報を持ち歩くことができる専門職向けダイアリー~
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2026年08月13日(国立長寿医療研究センター/2026年 8月5日)
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2026年08月13日(厚生労働省/2026年 7月31日)
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2026年08月06日(東北大学/2026年 7月15日)
学会・イベント
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2026年8月29日~30日東京・オンラインSELECT主催: 日本産業保健法学会
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2026年09月04日~05日熊本・オンデマンドSELECT主催: 日本人間ドック・予防医療学会
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2026年09月05日~06日千葉・オンデマンドSELECT主催: 日本地域看護学会
2カ月先駆けカレンダー
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10月20日
骨粗鬆症および骨代謝障害による病気の予防について、国際的に認識し診断し専門研究を促すことを目的とした国際デー。国際骨粗鬆症財団(IOF)により行われ、国を挙げて骨粗鬆症に取り組む社会の実現のために90を超える国がキャンペーンに参加しています。 関連リンク 公益財団法人 骨粗鬆症財団 世界骨粗鬆症デー(WOD)
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11月
厚生労働省では、中小企業庁及び公正取引委員会と連携し、中小企業が働き方改革を進められるよう、11月を「しわ寄せ」防止キャンペーン月間と定めています。大企業・親事業者による長時間労働の削減などの取り組みによって生じる、下請等中小事業者に対する適正なコスト負担を伴わない短納期発注、急な仕様変更などの不利益(しわ寄せ)を防止するための環境整備に努めています。 関連リンク 「しわ寄せ」防止キャンペーン月間(政府広報オンライン)
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11月1日
乳幼児突然死症候群(SIDS:Sudden Infant Death Syndrome)は、それまで元気だった赤ちゃんが、事故や窒息ではなく眠っている間に突然死亡してしまう病気です。乳幼児突然死症候群(SIDS)発症リスクを低くするための育児習慣の啓発活動などが実施されます。 関連リンク 乳幼児突然死症候群(SIDS)について(こども家庭庁)
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11月1日
過労死等防止対策推進法では、過労死等を防止することの重要性について国民の自覚を促し、これに対する国民の関心と理解を深めるため、毎年11月を「過労死等防止啓発月間」と定めています。 関連リンク 過労死等防止対策(厚生労働省) しごとより、いのち。(厚生労働省)
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11月1日
内閣府では、子ども・若者育成支援に関する国民運動の一層の充実や定着を図ることを目的として、毎年11月を「子ども・若者育成支援強調月間」と定め、関係省庁、地方公共団体及び関係団体とともに、諸事業、諸活動を集中的に実施しています。



