【申込受付中】保健事業に携わる専門職・関係者必携
健康支援・保健指導用「教材・備品カタログ2026年版」PR
提供 一般社団法人 日本家族計画協会
一般社団法人日本家族計画協会が発行する保健指導用・健康事業用「教材・備品カタログ2026年版」のご紹介です。カタログ送付申込を下記フォームから受け付けています。
※カタログ送付費用は一切かかりません。
食習慣改善に役立つ健康メモ23点がリニューアル!
特定健診・特定保健指導で使える新作リーフレットも登場!
専門職の皆様の幅広いニーズに対応した健康支援・保健指導用「教材・備品カタログ2026年版」の申し込みを受け付けております。
本カタログは、生活習慣病のほか、高齢者の健康、妊娠・出産・子育て、思春期保健、女性の健康など、幅広いテーマの教材・ツールを約4,000点以上収載しています。保健事業に関わる専門職や関係者には必携の一冊となっております。
2026年版では下記の教材が新登場しています。
健康メモ
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食習慣の課題をカードで可視化。解決法を実践して食習慣を改善!
「食習慣改善シリーズ」 23点リニューアル
リーフレット
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疾病の予防法をレトロゲームになぞらえポジティブに表現。
検査結果に同封して特定保健指導の実施率の向上にも!
「あなたもヘルスアップシリーズ 特定健診」
書 籍
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しっかりと食事をとりながらも内臓脂肪を減らせる!
「賢い大人の筋肉を減らさないダイエット」 -
セクシュアリティを分かりやすい言葉でやさしく解説する一冊
「知って、育てて、守るセクシュアリティの本」
このほかにも、健康啓発用品などが新たに加わっています。
ぜひお役立てください。
WEBからの購入は「JFPA®オンラインショップ」
なお、同カタログに掲載している教材・ツールはECサイト「JFPA®オンラインショップ」から購入することができます。(※一部商品を除く)
JFPA®オンラインショップでは、最新の教材をいち早く掲載しております。
あなたと対象者にあった教材が見つかる!
- 教材名、キーワード、カテゴリー検索で数ある教材から希望の教材を短時間で探せます
- 教材画像を拡大して詳細を見られるため、内容をしっかり確認してから購入できます
- 見積依頼から注文までネットで完結、24時間いつでも注文できます
参考情報
一般社団法人 日本家族計画協会
「2026年版保健指導ノート」刊行~公衆衛生の最新情報を持ち歩くことができる専門職向けダイアリー~
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2026年01月28日
健診で糖尿病指摘後1年以内の「早期受診」で10年間の心血管疾患リスクが27%低下 横浜市立大学ら
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2026年01月19日
リスクに基づく乳がん検診はマンモグラフィ検診の代替手段となり得るか
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「全国生活習慣病予防月間2027」のテーマは「多休」 開催は2027年2月
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日本人6万人超の解析で社会的孤立に関わる遺伝的背景を検証 東北大学らの研究グループ
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25年の孤立死、2万2222人=前年比366人増―内閣府推計
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2026年04月16日(厚生労働省/2026年 3月31日)
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2026年04月16日(日本小児科学会/2026年 4月1日)
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2026年04月14日(メディカ出版/2026年 4月13日)
学会・イベント
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2026年04月19日オンラインSELECT主催: 公益財団法人ライオン歯科衛生研究所
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2026年05月18日東京SELECT主催: 健保連東京産業保健師・看護師連絡協議会
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2026年05月20日~12月15日埼玉SELECT主催: 埼玉産業保健総合支援センター
2カ月先駆けカレンダー
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6月20日
厚生労働省、都道府県及び(公財)麻薬・覚せい剤乱用防止センターは、今年6月20日~7月19日までの1カ月間、「ダメ。ゼッタイ。」普及運動を実施します。この運動は、国民一人一人の薬物乱用問題に関する認識を高めるため、正しい知識の普及、広報啓発を全国的に展開します。あわせて「国際麻薬乱用撲滅デー」(6月26日) の周知を図るために行うものです。 関連リンク 「『ダメ。ゼッタイ。』普及運動」(厚生労働省) (一財)日本くすり教育研究所 (公財)麻薬・覚せい剤乱用防止センター
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7月1日
毎年7月1日は「国民安全の日」。産業災害、交通事故、火災等に対する国民の安全意識の高揚等の国民運動展開のために創設され、安全功労者内閣総理大臣表彰や、ホームページ・SNSの活用等による広報活動が実施されます。 関連リンク 「国民安全の日」について(内閣府)
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7月1日
全国安全週間は、労働災害防止活動の推進を図り、安全に対する意識と職場の安全活動のより一層の向上に取り組む週間です。昭和3年に第1回が実施されて以来、一度も中断することなく続けられています。この機会に職場における労働災害防止活動の大切さを再確認し、積極的に安全活動に取り組みましょう。 関連リンク 全国安全週間実施要綱(中央労働災害防止協会)
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7月1日
厚生労働省、都道府県、日本赤十字社は、毎年7月を「愛の血液助け合い運動」月間として、全国各地で献血への理解と協力を呼びかけ、献血運動の推進を展開します。夏場は長期休暇などで、学校や企業などからの献血の協力者が得られにくく、献血者が減少傾向になる時期とされており、この期間を通じ若い世代を中心に広く献血への協力を呼びかけています。 関連リンク 血液事業の情報ページ(厚生労働省)
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7月14日~20日
こども家庭庁は関係、府省庁と連携し、可能な限りこどもの不慮の事故を防止するために「こどもの事故防止に関する関係府省庁連絡会議」を設置しています。その取り組みとして、「こどもの事故防止週間」を実施しています。 関連リンク こどもを事故から守る!事故防止ポータルサイト(こども家庭庁)



