AYA世代向け「がんの治療と暮らしを支える制度ガイド」を制作（厚労省）

支援制度の活用を推進する目的

　「AYA世代」とは「Adolescent and Young Adult（思春期・若年成人）」の頭文字をとった呼び方で、主に思春期の15歳から30歳代までの世代を指す。国立がん研究センターによると、毎年約2万人のAYA世代が、がんを発症すると推定されている。

　一方でAYA世代と一括りに言っても、実際は年齢の幅が大きく、子どもから大人への移行期も含まれるため、年代によって発症の多いがんの種類などには違いがある。例えば15〜19歳では小児期と同様、白血病、胚細胞腫瘍・性腺腫瘍、リンパ腫、脳腫瘍、骨腫瘍などが多い。しかし、20～29歳では、胚細胞腫瘍・性腺腫瘍、甲状腺がんが増え、30～39歳では、女性乳がん、子宮頸がん、大腸がん、胃がんなど成人に多いがんが増えてくる。

　厚生労働科学研究費補助金採択「小児・AYA世代のがん経験者の健康アウトカムの改善及び根治困難ながんと診断されたAYA世代の患者・家族の生活の質の向上に資する研究」における実態調査では、AYA世代のがん患者は経済的負担が大きく、療養にあたっての手当が必要であることなどが明らかになっている。

　そのため厚生労働省は現行の支援制度の活用を推進するため、このたび新たにパンフレット「15歳～30歳代でがんと診断されたあなたへ　がんの治療と暮らしを支える制度ガイド」を作成したという。

　監修・協力は国立がん研究センター、厚生労働科学研究「小児・AYA世代のがん経験者の健康アウトカムの改善及び根治困難ながんと診断されたAYA世代の患者・家族の生活の質の向上に資する研究」等の研究班が担っている。

　パンフレットは患者とその家族の立場から、必要とされる情報を的確にまとめている。例えば、心配事や悩みを相談できる窓口となる「がん相談支援センター」や、患者同士が交流できる場として「患者サロン」や「ピア・サポート」について紹介。また治療に伴う外見の変化に対する「アピアランスケア」など、若者が悩みやすいポイントについての情報も収録している。

　一方、「治療と生活」とするページでは、AYA世代の将来設計に直結しやすい妊孕（にんよう）性（妊娠するために必要な力のこと）が大きなテーマとして扱われている。

　がん治療により妊孕性が低下する可能性があるため、「治療開始前に影響や選択肢を知っておくことが大切」だとし、未受精卵子や精子、胚（受精卵）などを凍結保存する「妊孕性温存療法」や、保存しておいた未受精卵子や精子、胚（受精卵）などを使って妊娠を目指す「温存後生殖補助医療」について説明している。

　さらに、治療後の健康管理（晩期合併症・後遺症など）や、自宅での療養を支える在宅医療・生活支援にも触れ、治療後も含めた療養生活を見据えた情報を整理。「生活を支える制度について」では、医療費負担の軽減や所得保障、就労・生活支援につながる制度をまとめ、必要に応じて相談先につなぐことを意図している。

　パンフレットは、相談支援における情報提供をはじめ、医療従事者による配布、医療機関内の情報コーナー等への配架などを想定。HPからもダウンロードでき、広く活用されることが期待されている。

AYA(あや)世代のがん患者向けパンフレットの作成について（厚生労働省／2026年2月10日）
国立研究開発法人国立がん研究センター「AYA世代のがんについて」