「要再検査・要精密検査と診断された社員への対応」産業保健と看護 2026年2号
働く人の健康を支えるすべての産業保健従事者向け定期刊行物「産業保健と看護」2026年2号のご紹介です。
「産業保健と看護」は、産業看護職のみならず、企業における従業員の健康支援に携わる医療看護職、人事労務職、安全衛生管理者の方まで、多くの方に役立つ情報を掲載している定期刊行物(隔月刊)です。産業保健従事者のネットワークづくりと情報収集、自主学習の実践書として活用いただけます。
「産業保健と看護」2026年2号/株式会社メディカ出版定価(1冊):2,420円(税込)
年間購読料:
・本誌+増刊:17,600円(税込)
・本誌+増刊+年間購読ヨメディカ:22,440円(税込)
発行:株式会社メディカ出版
【目次】
【第1特集】==============受診率アップにつながるワザとコツ 要再検査・要精密検査と診断された社員への対応
プランナー 鳥羽山 睦子(社会福祉法人聖隷福祉事業団)
■総論
要再検査・要精密検査と診断された人の受診率を上げるには
石坂 裕子(公益社団法人日本人間ドック・予防医療学会)
■要再検査・要精密検査と診断された従業員の心のうち
松田 悠司(あいち松田産業医事務所)
■取り組み紹介①
拠点が全国にあり、多くの社員を本社の産業保健スタッフが
担当する企業での取り組み
松尾 知子(コマツ)
■取り組み紹介②
健診機関での取り組み
辻本 直美(医療法人桜十字)
■要再検査・要精密検査と診断された産業保健スタッフの気持ち
■要再検査・要精密検査と診断された管理職の気持ち
【第2特集】==============
使いこなして効果を倍増させる
メール・チャットによる健康支援
プランナー 五十嵐 侑(産業医科大学)
■企業外支援者の立場から考える
チャットによる健康支援の工夫と注意点
石動谷 佳子(元株式会社パソナ)
■健康アプリ(ヘルスケアテック)を通した
チャットによる健康支援の工夫および注意点
福谷 直人(株式会社バックテック)
■現場で役立つメール支援:
従業員に届くための活用法
安東 夏実(株式会社アンドエスティHD)
■産業看護職が知っておきたい
メールによる健康支援のメリット・デメリット
加藤 京子(公益財団法人東京都予防医学協会)
■心理職が実践するメールの効果的な活用法
吉田 克彦(合同会社ぜんと)
【連載】==============
●今こそ伝えたい わたしが考える
産業看護の魅力
見城 美智子(公益財団法人福岡労働衛生研究所)
●短期集中連載
ミレイ先生の やる気を引き出す全肯定保健指導
上谷 実礼(ヒューマンハピネス株式会社)
●学び場&コミュニティのご紹介
産業保健の沼へようこそ
深井 恭佑(一般社団法人関西産研)
●働く人すべての健康を支える!
開業保健師という働き方
橋口 麻友子(ウェルビクリエイト株式会社)
●シンポジウムレポート
地域・職域連携による働く人への健康支援を考える
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「書籍・メディア」に関するニュース
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2026年03月03日
「要再検査・要精密検査と診断された社員への対応」産業保健と看護 2026年2号
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「地域で職場で 減塩推進!血圧管理!」へるすあっぷ21 2026年3月号
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2026年02月05日
「働く世代のロコモ対策」へるすあっぷ21 2026年2月号
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2026年01月09日
「人生100年時代の健康支援」産業保健と看護 2026年1号<特集>
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2025年12月04日
「大人の食育、はじまります」へるすあっぷ21 2025年12月号
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2026年03月25日オピニオン
No.5 「修羅場」を組織の学びに変える―ケースメソッドがもたらす「多角的な視点」と「現場の改善」
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2026年03月25日オピニオン
No.4 「個人」の技術と「組織」の防衛―支援の質を高めるクレーム活用研修の全容
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2026年03月25日オピニオン
No.3 クレームは「迷惑行為」か「支援の入口」か―境界を引きつつ、声なきニーズを拾う技術
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連載・コラム
関連資料・リリース
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2026年03月24日(厚生労働省/2026年 3月18日)
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2026年03月23日(厚生労働省/2026年 3月19日)
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2026年03月19日(東京科学大学/2026年 3月5日)
学会・イベント
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2026年04月19日オンラインSELECT主催: 公益財団法人ライオン歯科衛生研究所
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2026年05月20日~12月15日埼玉SELECT主催: 埼玉産業保健総合支援センター
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2026年5月27日~30日大阪SELECT主催: 日本産業衛生学会
2カ月先駆けカレンダー
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5月31日
毎年5月31日は世界禁煙デー。WHOによると、世界中でタバコの煙害で毎年600万人近くが死亡しており、そのうちの60万人は受動喫煙による非喫煙者とされています。このまま何も対策をとらなければ、2030年までに毎年800万人がタバコの煙害で死亡するとされています。 関連ニュース 5月31日から6月6日は世界禁煙デーおよび禁煙週間-今年のテーマは 「タバコは地球環境への脅威」!(日本生活習慣病予防協会) 関連リンク 禁煙指導のかんどころ(斎藤 照代/勤労者健康科学研究所)
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5月31日~6月6日
「世界禁煙デー」は、たばこを吸わないことが一般的な社会習慣となるよう様々な対策を講ずるべきであるという世界保健機構(WHO)の決議により昭和63年に設けられ、平成元年からは5月31日と定められました。また、厚生労働省は平成4年から、毎年5月31日から6月6日までを「禁煙週間」と定めています。 関連リンク たばこと健康に関する情報ページ(厚生労働省)
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6月
毎年6月の「食育月間」期間中は、国、地方公共団体、関係団体などが協力して食育推進運動を実施しています。全国規模の中核的な行事として食育推進全国大会が開催されるほか、全国各地で食育をテーマとした多くの取り組みやイベントが実施されます。 関連リンク 食育月間(農林水産省)
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6月1日~6月7日
ここ数年、日本における近年のHIV感染者・エイズ患者の新規報告数は、1,500人を超えています。HIV検査普及週間の期間中は、国や都道府県が主体となり、HIV/エイズに関する関心を高め、HIV検査の浸透・普及を図るためのキャンペーン活動等が行われます。 関連リンク エイズ予防情報ネット
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6月1日~6月30日
東京都では、デング熱等の蚊が媒介する感染症の発生を抑えるためには蚊の発生防止対策が重要であることを周知するため、蚊の発生シーズン前の6月1日から6月30日までを「蚊の発生防止強化月間」と定め、都民を対象とした蚊の発生防止対策に関する啓発キャンペーンを実施しています。 関連リンク 蚊の発生防止強化月間(東京都) 蚊媒介感染症(日本感染症学会)

