「家族と同居」でも安心できない　家庭内孤立という盲点　約9000人を調査

　「同居家族がいるから安心」とは限らない----。東京都健康長寿医療センター研究所・村山洋史研究部長らの研究チームはこのほど、同居家族や同居者がいるにもかかわらず、家庭内での会話や交流が著しく乏しい「家庭内孤立」に着目し、地域在住の40歳以上を対象に、その実態と精神的健康との関連を調べた。

　その結果、家庭内孤立に該当する人は対象者全体の4.7％、同居者がいる人に限ると5.8％に上った。家庭内孤立は外から見えにくく、支援の対象から見落とされやすい。今回の結果によって同居の有無だけでなく、家庭内での交流状況にも目を向ける必要性が示された。

家庭内孤立は外から見えにくい

　社会的孤立が死亡や認知症、心血管疾患、うつなど、さまざまな健康アウトカムと関連することは知られているが、これまで研究はひとり暮らし（独居）の高齢者や、地域とのつながりが少ない人に着目するケースが多かった。

　一方、同居家族や同居者がいても、家庭内で会話や交流が著しく乏しければ、家庭内で孤立状態にあると考えられる。これらの人々は「同居家族がいるから安心」と思われがちで、周囲から孤立状態に気づかれにくい。

　そこで研究グループは、2023年に埼玉県和光市で実施した和光コホート研究のベースライン郵送調査データを用い、地域在住の40歳以上を対象に、家庭内孤立の実態と精神的健康との関連を検討した。

　分析対象となったのは、40〜64歳の2395人と65歳以上の6429人を合わせた8824人。今回は、同居者がいる人のうち、平日・週末休日のいずれも同居家族との会話時間が1日15分未満で、かつ家では一人で過ごすことが多い人を「家庭内孤立あり」とした。

　分析の結果、家庭内孤立に該当する人は、ひとり暮らしの人も含めた対象者全体では4.7％、同居者がいる人に限定すると5.8％だった。

　年代別では、対象者全体で40〜64歳が3.2％、65歳以上が5.3％。同居者がいる人に限定すると、40〜64歳が3.7％、65歳以上が6.7％となり、年代が高いほど家庭内孤立者の割合は高かった。また、概ねどの年代でも、女性より男性のほうが家庭内孤立に該当する割合が高い傾向がみられた。

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出典：「同居家族がいるから安心」とは限らない　家庭内孤立と精神的健康の関連を解明（地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター）

　精神的健康との関連をみると、孤独感、うつ状態、ウェルビーイングのすべてにおいて、家庭内孤立者はひとり暮らしの人に比べて数値が不良だったことも、今回の分析で見えてきた。一方で、近所付き合いが密な人や、同居家族以外との交流頻度が多い人では、家庭内孤立と孤独感との関連が弱まる傾向も示された。

　研究グループは、家庭内孤立は外から見えにくく、支援者や地域の人が気づきにくい孤立の形だと指摘。そのうえで、地域包括支援センター、自治体、医療・介護・福祉の専門職などが、同居の有無だけでなく、家庭内でどのような交流があるのかにも目を向けることが重要だとしている。

　また、近隣との交流や地域活動など、家庭外で安心してつながれる場を持つことも、家庭内孤立に伴う精神的不健康を和らげる可能性がある。

　ただし、今回の研究は横断研究であり、家庭内孤立が精神的健康の悪化を引き起こすという因果関係までは明らかにできない。研究グループは、社会的孤立を家庭外のつながりだけでなく、家庭内の交流状況からも捉える必要性を示した点に意義があるとしている。