「いま何が問題? どう対応する? 在宅勤務者の健康管理」産業保健と看護 2024年6号
働く人の健康を支えるすべての産業保健従事者向け定期刊行物「産業保健と看護」2024年6号のご紹介です。
「産業保健と看護」は、産業看護職のみならず、企業における従業員の健康支援に携わる医療看護職、人事労務職、安全衛生管理者の方まで、多くの方に役立つ情報を掲載している定期刊行物(隔月刊)です。産業保健従事者のネットワークづくりと情報収集、自主学習の実践書として活用いただけます。
「産業保健と看護」2024年6号▶/株式会社メディカ出版▶定価(1冊):2,420円(税込)
年間購読料:
・本誌+増刊:17,600円(税込)
・本誌+増刊+年間購読ヨメディカ:22,440円(税込)
発行:株式会社メディカ出版
【目次】
【第1特集】==============いま何が問題? どう対応する? 在宅勤務者の健康管理 プランナー 中野 愛子(株式会社日立製作所) 【総論】==============
在宅勤務の拡大と定着が労働者に及ぼした影響
大河原 眞(産業医科大学)
■どう解決する? 生活習慣の乱れ
久保 善子(共立女子大学)
■どう解決する? テレワークとメンタルヘルス
近野 祐介(ペディ汐留こころとからだのクリニック)
■どう解決する? VDT作業に伴う健康問題
松垣 竜太郎(産業医科大学)
■オンライン保健指導の実践と課題の解決策
石丸 知宏(産業医科大学)
【第2特集】============== 元気な職場をつくりたい!
従業員の体力アップに役立つ最新情報
プランナー 久保 善子(共立女子大学)
■〈総論〉
産業保健の現場に体力科学研究の成果を
松尾 知明(労働安全衛生総合研究所)
■職場における効果的な健康管理:
新しい心肺持久力評価ツールの提案
蘇 リナ(労働安全衛生総合研究所)
■心肺持久力評価ツールを社会へ:
企業との取り組み紹介
村井 史子(労働安全衛生総合研究所)
■身体活動に着目したエイジマネジメントの取り組み
栗木 美幸(ブラザー工業株式会社)
■職場内運動室を設置して従業員の体力アップ!
最新の事例紹介
藤井 悠也・和田 彩・甲斐 裕子(明治安田厚生事業団 体力医学研究所)
【連載】==============
今こそ伝えたい わたしが考える産業看護の魅力
松下 弥生(株式会社パソナ)
●元気が出る! 1人職場通信
平井 春香(田岡化学工業株式会社)
【Campanio! カンパニオ2024 06】==============
とあるラガーマンの闘病日記
アサーティブなコミュニケーション
磨こう!歯の知識
医療・看護・介護のトピック7本!
【・学会・研究会INFORMATION】=========
・次号予告 ・掲載広告:保健指導リソースガイド 【購入はこちら】

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学会・イベント
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2026年09月30日、11月24日オンラインSELECT主催: 株式会社日本総合研究所
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2026年10月03日~04日栃木SELECT主催: 日本肥満学会、日本肥満症治療学会
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2026年10月07日オンラインSELECT主催: 日本産業保健師会
2カ月先駆けカレンダー
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12月1日
エイズに関する正しい知識等についての啓発活動を推進し、エイズまん延防止及び患者・感染者に対する差別・偏見の解消等を図るさまざまな啓発活動などが実施されます。 関連リンク エイズ予防情報ネット コミュニティアクション on AIDS
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12月
厚生労働省では、12月を「職場のハラスメント撲滅月間」と定め、職場のハラスメントをなくし、みんなが気持ちよく働ける職場環境をつくる機運を盛り上げるため、様々な広報・啓発活動を実施しています。 関連リンク 職場におけるハラスメントの防止のために(厚生労働省) あかるい職場応援団
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1月1日~2月28日
冬の季節、 体調を崩す方が多く、献血者は減少する傾向があることから、新たに成人式を迎える「はたち」の若者を中心に、広く国民各層に献血に関する理解と協力を求めるとともに、特に成分献血、400mL献血の継続的な推進を図ることを目的に、毎年1月~2月に実施しています。 関連リンク 血液事業の情報ページ(厚生労働省) 日本赤十字社
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1月23日
生活習慣病予防のための健康標語「一無二少三多」(いちむにしょうさんた)をより多くの人に実践してもらい健康長寿に役立ててもらうことを目的として、日本生活習慣病予防協会が定めた記念日。「一無」は「無煙」、「二少」は「少食と少酒」、「三多」は「多動(体を多く動かす)と多休(しっかり休養する)と多接(多くの人、事、物に接する生活)」のこと。 関連リンク 一無、二少、三多の日とシンボルマーク(日本生活習慣病予防協会) 一無、二少、三多とは?(日本生活習慣病予防協会)
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1月24日~1月30日
昭和25年から、学校給食による教育効果を促進する観点から、冬季休業と重ならない1月24日から1月30日までの1週間を「学校給食週間」としました。子供たちの食生活を取り巻く環境が大きく変化し、偏った栄養摂取、肥満傾向など、健康状態について懸念される点が多く見られる今日、学校給食は子供たちが食に関する正しい知識と望ましい食習慣を身に付けるために重要な役割を果たしています。 関連リンク 全国学校給食週間について(文部科学省)


