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【連載更新】No.2 仕事について情報を得る(治療と職業生活の両立支援)
2016.06.07
 連載「病気になっても仕事を続けるための支援」(荒木 葉子/荒木労働衛生コンサルタント事務所 所長)を更新しました。
 厚生労働省「治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」をベースに、病気になっても仕事を続けるための支援法を考えていきましょう。
 No.2 仕事について情報を得る

 医療機関と事業所をつなぐ最初のステップは本人が勤務情報を主治医・看護職に伝えるところから始まります。

 医療機関にいる医療職と職場にいる医療職で、できることは異なりますが、根本的には、本人の治療と仕事の両立に対する意向の確認する、不安な点を明確にする、情報を整理する、情報収集を助ける、ことが基本になります。今回のガイドラインは主として事業所向けに作成されていますので、産業保健職および人事が対象となっています。

 本人の思いは刻々変化しますので、決定が変化した場合も受容的にとらえること、不明な部分を追及しすぎない、話したがらないことを深追いしない、なども大切です。

 ただし、離職の原因の上位に「病気を言い出せる雰囲気ではなかった」があり、いわゆるダイバーシティ文化(多様性を尊重し、受容する文化)の有無は、病気と仕事の両立をするうえで大事なポイントとなっています。

「病気になっても仕事を続けるための支援」

(soshin)
©2017 日本医療・健康情報研究所. 掲載記事・図表の無断転用を禁じます。

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