地域保健
地域保健
地域保健分野における活動は、すべての人の健康への支援をはじめ、感染症や大規模災害などによる健康危機への対応、高齢者や児童の虐待予防、介護や認知症予防、自殺対策など多岐にわたります。地域住民のための保健師活動に必要な情報をまとめました。

「地域保健」に関するニュース

2019年04月23日
【PR】参加受付中!「伊藤園 健康フォーラム~お茶で人生100年時代を豊かに生きる知恵~」健康寿命延伸におけるお茶の役割とは?研究に基づく知見を紹介
2019年04月18日
【健やか21】全国一斉「あそびの日」キャンペーンの実施について(スポーツ庁)
2019年04月17日
厚労省「受診率向上施策ハンドブック」で受診率を上げる 強制ではなく自発的な行動に導く「ナッジ理論」とは
2019年04月17日
連休(GW)こそ健康管理に注意 食事・運動・体内時計の調整がポイント 8つの対策で連休を乗り切る
2019年04月17日
日本人のたばこ依存と関連する遺伝子を発見 心疾患、COPDなど11の病気の発症リスクと相関 理化学研究所
2019年04月17日
禁煙のメリットは体重増加のデメリットを上回る 糖尿病のコントロールも改善
2019年04月17日
高血圧が循環器病の原因に 薬を飲んで血圧が低くなっても安心はできない
2019年04月17日
母乳だけにこだわらない授乳の支援を―厚労省が「授乳・離乳の支援ガイド」を改定
2019年04月12日
【健やか21】ネット・スマホのトラブル等 SNS相談を始めます(東京都)
2019年04月11日
厚労省が自殺防止SNS相談事業のガイドラインを公表~具体例をふまえ分かりやすく~

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「地域保健」に関する資料

2019年04月12日
受診率向上施策ハンドブック(第2版)を発行
2019年04月08日
「これからの地域づくり戦略-集い・互い・知恵を出し合い3部作(1.0版)」を公開
2019年04月02日
国民健康保険実態調査 平成30年度 速報 (保険者票編)
2019年03月25日
厚生労働省関係の主な制度変更(平成31年4月)について
2019年03月25日
第105回保健師国家試験、第102回助産師国家試験及び第108回看護師国家試験の合格発表について
2019年03月25日
「地域運営組織の形成及び持続的な運営に関する調査研究事業報告書」の公表
2019年03月19日
2017年度 特定健康診査・特定保健指導の実施状況
2019年03月19日
平成29年度「新生児聴覚検査の実施状況等について」の調査結果を公表
2019年03月18日
平成31年度 保健師中央会議を開催(4/24)
2019年03月13日
平成29年度地域保健・健康増進事業報告の概況

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「地域保健」に関するオピニオン

小此木 久美子
限りない看護の世界観の追求のなかで 小此木 久美子 桐生大学医療保健学部看護学科 教授 保健師
中澤 まゆみ
ケアのちから 中澤 まゆみ ノンフィクション・ライター
アルフォンス ・デーケン
「生と死を考える」 保健指導実践者に向けてデーケン先生からのメッセージ アルフォンス ・デーケン 上智大学名誉教授
平野 かよ子
改めて公衆衛生看護とは 平野 かよ子 日本保健師活動研究会会長
持田 恵理
地域看護専門看護師が担う地域における役割 持田 恵理 群馬県大泉町役場
西内 義雄
食文化・食習慣 西内 義雄 医療・保健ジャーナリスト
栗岡 住子
公衆衛生看護に必要なマネジメント 栗岡 住子 保健師、産業カウンセラー、MBA、博士(医学)
保健師の活動と放射線 研究班
保健師の活動と放射線について 保健師の活動と放射線 研究班
広瀬 壽美子
川崎市地域包括ケアシステム推進ビジョンの策定に関わって 広瀬 壽美子 公益社団法人 川崎市看護協会/保健師
神山 欣子
地域での看取り 神山 欣子 看護師、社会福祉士、介護支援専門員、MBA(経営学修士)
小西 恵美子
保健師スピリッツと実践活動 小西 恵美子 長野県看護大学名誉教授、 鹿児島大学医学部客員研究員
鈴木 忠義
公衆衛生医、骨折で入院しました 鈴木 忠義 公衆衛生医
保健師のスキルアップをめざす会
クレームを活用した保健師のスキルアップ研修 保健師のスキルアップをめざす会
西内 義雄
高齢者の外出、移動の問題を考える 西内 義雄 医療・保健ジャーナリスト
神山 欣子
住み慣れた地域で最期まで暮らすことを目指した「暮らしの保健室」~医療・看護・介護を通じた住みよいまちづくりの試み~ 神山 欣子 看護師、社会福祉士、介護支援専門員、MBA(経営学修士)

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我が街の保健活動

神奈川県厚木保健福祉事務所

厚木保健福祉事務所の皆さん(平成24年度)

厚木市、海老名市、座間市、愛川町、清川村の5市町村を管轄する厚木保健福祉事務所(以下厚木保福)では、平成21年度から若い世代=大学生、20~30歳代に対する食事・生活への意識付けや効果的なアプローチの仕方を模索しています。(2013/4/5)

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