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「運動不足」が世界に蔓延 日本でも3人に1人が運動不足 WHOが報告
2018年09月07日
世界の14億人が運動不足で、2型糖尿病、心血管疾患、2型糖尿病、がん、認知症などの危険性が高まっているという調査結果を、世界保健機関(WHO)が発表した。日本でも3人に1人以上が運動不足だ。
WHOは、2025年までに世界で運動不足を10％減らすという目標を掲げ、「運動推進グローバル行動計画 2018-2030」を立ち上げた。
WHOは、2025年までに世界で運動不足を10％減らすという目標を掲げ、「運動推進グローバル行動計画 2018-2030」を立ち上げた。
世界の14億人以上が運動不足 「パンデミック」に
世界保健機関(WHO)は、2016年に世界の世界の成人(18歳以上)のうち、14億人以上が運動不足とみられ、2型糖尿病や心血管疾患、がん、認知症などにかかるリスクが高いとの研究結果を発表した。
日本でも3人に1人以上が運動不足
研究は、168ヵ国の18歳以上の成人約190万人を対象に行われた調査をもとにしている。調査では、職場、家庭、余暇、交通移動での運動・身体活動について、自己申告により調査された。
詳細は国際的な医学誌「ランセット グローバル ヘルス」に発表された。
運動不足の成人の割合は、米国で40.0%、英国で35.9%、ドイツで42.2%、フランスで29.3%、デンマークで28.5%、韓国で35.4%、ブラジルで47.0%に上る。
日本では成人の35.5%(男性 33.8%、女性 37.0%)が運動不足だ。米英に比べると改善傾向にあるが、それでも3人に1人以上が運動不足という状況にある。
運動に積極的に取り組める環境づくりが必要
西欧の先進国でとくに運動不足が増加している。ドイツ、ニュージーランド、米国、アルゼンチン、ブラジルなどがそうだ。
豊かな国では、座ったまま過ごす生活が定着し、レクリエーションや交通でも体をあまり動かさなくなっている。
「政府は、スポーツやレクリエーションをできる場を整備し、国民がウォーキングやサイクリングなどの運動に積極的に取り組めるよう対策する必要があります」と、ガットホールド氏は言う。
先進国だけでなく途上国でも、生活習慣の改善や早期発見・治療により改善が可能な、2型糖尿病、心筋梗塞、呼吸器疾患、がんなどの「非感染性疾患」(NCD)の増加が問題になっている。
最近のNCD政策調査では、日本を含む世界の3分の2の国が、国民の運動不足や不活発を解消するための政策や行動計画を立ち上げていることが報告されたが、実践できている国はまだ少ないのが現状だ。
WHOが「運動推進グローバル行動計画」を立ち上げ
そこでWHOは2018年6月に、「運動推進グローバル行動計画 2018-2030」(WHO Global Action Plan on Physical Activity 2018-2030)を立ち上げた。
女性の運動への参加を促す政策も必要
男女間に運動の格差もあることが明らかになった。日本の調査でも、とくに若い世代の女性で運動不足が目立つ。
多くの国で男性よりも女性の方が運動不足が多く、バングラデシュ、エリトリア、インド、イラク、フィリピン、トルコ、米国、英国といった国でその傾向が強くみられる。
「運動や身体活動についての男女格差は、中央アジア、中東、北アフリカ、南アジアでは顕著です。女性が運動に参加することを促す環境づくりや社会整備が必要です」と、ディン氏は言う。
「女性が運動する機会を増やし、安全・安価・文化的にアクセスできるよう、社会の体制を整備することが、運動不足を解消するというグローバルな目標を達成するために不可欠です」と、WHOのフィオナ ブル氏は強調している。
Physical activity(世界保健機関)More active people for a healthier world - The global action plan on physical activity 2018 - 2030-(世界保健機関)
Globally, 1.4 billion adults at risk of disease from not doing enough physical activity(ランセット 2018年9月4日)
Worldwide trends in insufficient physical activity from 2001 to 2016: a pooled analysis of 358 population-based surveys with 1·9 million participants(ランセット グローバル ヘルス 2018年9月4日)
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