配布用の情報提供として使いやすい教材・ツールを、健診・保健指導に役立つ教材・備品オンラインストア
「保健指導マーケット」の中からご紹介します。今回は、中でも人気の高い教材マテリアル【健康メモ・指導箋】のおすすめタイトルを取り上げます。
情報提供に最適な【健康メモ・指導箋】
【健康メモ・指導箋】は、配布用の情報提供に最適な教材・ツールです。以下のシーンで便利に活用することができます。▽診療・問診時の情報提供 ▽特定健診・特定保健指導での情報提供、動機づけ支援・積極的支援のツールとして ▽健診結果の通知と一緒に ▽健康教室などグループ指導の場で配布資料として など。
特定健診・特定保健指導の効果
特定健診・特定保健指導の効果として、2016年度の時点でメタボリックシンドローム該当者・予備軍が11.6%減少(対2008年度比)したとされています。
特定健診の受診率は、制度が始まった2008年度当初は38.9%。そして2016年度では51.4%を示しています。受診率は徐々に向上していますが、国の掲げる目標値は「70%以上」。到達までまだ18.6%の開きがあります。
▶「自覚症状がない」人にこそアプローチを
慶應義塾大学岡村智教教授の研究(※)によると、特定健診を受診しない理由は、
①医師受診中
②時間の都合がつかない
③自覚症状がなく健康である
に大別できるとされています。
①医師受診中、②時間の都合がつかないについては、医療機関との協力や日程の都合などで対応できます。しかし、③「自覚症状がなく健康である」の対象者については特に対策が必要です。
(※)「未受診者対策を含めた健診・保健指導を用いた循環器疾患予防のための地域保健クリティカルパスの開発と実践に関する研究」(平成20~22年度 厚生労働科学研究費補助金循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業
▶時期の選択と媒体の集中で約5%の受診率上昇
効果的な受診勧奨には"広報"(ポピュレーション・アプローチ)と、"個別通知"(ハイリスク・アプローチ)の連動が欠かせません。
例えば、前述の岡村教授の研究では多くの対象者が参加する健康イベントの前後3か月に、広報記事、チラシの全戸配布、健康イベント、市内各地にポスター掲示など、集中したキャンペーンを行った後に、未受診者に個別通知を配布しています。その際、「自覚症状がなくても健診を受けましょう」といったメッセージを統一するのも重要です。
このプログラムで複数の地域に介入し、岡村教授は受診率が25~35%の市町村国保の受診率を約5%上昇させ、諸経費をもとに、受診率を1%上げるためには約34万円必要だと推計しました。すでに受診率が50%を超える地域に関しては効果が認められませんでしたが、いまだ受診率が低い市町村にとっては、今後取り入れることのできる有効な研究結果と言えます。
特定健診の受診率、特定保健指導の実施率向上、そして継続にむけて使える本教材をぜひお試しください。
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「保健指導マーケット」は、
一般社団法人日本家族計画協会(JFPA)が、制作・販売する保健指導用・健康事業用の教材を約3,000点を収載しています。糖尿病や高血圧などの生活習慣病や、メンタルヘルス、食事・運動指導などのキーワード検索、配布・掲示など使用したい用途に合わせたカテゴリー検索などで、目的にあった教材を探すことができます。
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