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働く世代の足腰の健康がカギ　ロコモとメタボの意外な関係を解明【昭和医科大学】

2025年10月07日

　昭和医科大学の研究チームが自動車製造業の労働者を対象に実施した大規模追跡調査で、ロコモティブシンドローム（ロコモ）が将来のメタボリックシンドローム（メタボ）発症リスクを約1.3倍高めることを世界で初めて実証した。
　一方、メタボからロコモへの影響は有意でなく、「足腰の健康維持」がメタボ予防の出発点となる可能性が示された。

　高年齢労働者の増加が進む中、職域健診でのロコモチェック導入に向けた科学的根拠として注目される。

昭和医科大学が初の実証　ロコモがメタボを誘発する可能性

　この研究は、昭和医科大学の吉本隆彦准教授らの研究チームが、日産自動車株式会社の社員4,301人を対象に、最長6年間追跡して定期健診データを解析したもので、研究成果は国際学術誌『Preventive Medicine』（2025年6月20日公開）に掲載された。

　ロコモティブシンドローム（ロコモ）は「片脚立ち上がりテスト」や「ツーステップテスト」などの簡易的な指標と「GLFS-25質問票」で評価し、メタボリックシンドローム（メタボ）は日本の診断基準に基づいて判定された。
　解析の結果、ロコモをすでに持つグループは、そうでないグループに比べて、追跡期間中にメタボを発症するリスクが1.34倍高いことが明らかになった。

　特に、下半身の筋力やバランス能力を測る「片脚立ち上がりテスト」で機能低下が見られるグループでは1.58倍、「ツーステップテスト」で機能低下が見られるグループでは1.75倍と、リスクがさらに高くなることが示された。

足腰の健康がメタボ予防の起点に　働く世代への新たな示唆

　一方で、今回の解析結果では、メタボがロコモの進行に有意な関連を示すことはなかった。この結果は、足腰の健康維持がメタボ予防の第一歩となる可能性を示唆している。

　単なる運動不足による肥満ではなく、運動機能の衰えそのものがメタボの先行指標となり得ることが明らかになったことは、就労世代への新たな健康対策に一石を投じる結果といえる。

労災防止計画にも通じる"運動器機能維持"の重要性

　厚生労働省が2023年4月に策定した「第14次労働災害防止計画」では、高年齢労働者の労働災害防止対策の推進を重点対策の一つに位置づけている。高年齢労働者の労働災害が増加傾向にあることから、安心して健康に働くことができる職場の実現に向けた取り組みが急務とされている。

　定年延長により就労期間が伸びる現在、企業にとって高齢労働者の健康な就労継続は重要な課題であり、本研究成果は、まさに「第14次労働災害防止計画」が目指す方向性と合致している。
　ロコモが将来のメタボ発症につながることが科学的に実証されたことで、職域における運動器機能評価の重要性がより明確になった。

　今回の研究は、運動器機能の維持が単なる転倒防止にとどまらず、生活習慣病予防の起点となることを示しており、産業保健分野における重要な知見といえる。

職域健診にロコモ評価を　高齢化時代の健康管理戦略

　実際、日本の労働現場では急速な高齢化が進んでおり、65歳以上の労働者数は2023年に約914万人に達し、労働力人口に占める割合は13.6％と過去最高を更新している。
　この傾向は今後も続くと予想され、高年齢労働者の健康管理は企業の持続的成長に直結する課題となっている。

　従来の職域健診では、メタボ診断基準の腹囲、血圧、血糖、脂質に焦点が当てられてきた。しかし、今回の研究結果から、運動器機能の評価を健診項目に組み込む意義が高まる。

　「本研究は、"足腰の健康"の維持がメタボ予防の起点であることを科学的に示しました。立ち上がりテストなどの簡易指標を健康診断に組み込み、早期に運動介入へつなげれば、健康で働き続けられる労働者が増えるとともに、医療費の抑制も期待されます」と、吉本准教授は述べている。
　「高年齢労働者の割合が増えるこれからの時代には、運動機能の低下を年のせいにして済ませず、就労世代においてもロコモがもたらす影響を認識し、メタボ対策と同様に運動機能の評価・介入を普及させることが望まれます」。

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　従来の特定健診がメタボを中心に評価してきたのに対し、ロコモチェックを加えることで健康状態をより多角的に把握できるようになる。今回の研究成果は、企業の特定保健指導や健康経営で、ロコモチェックと運動介入を推進するエビデンスを提供したといえる。

　ロコモチェックが導入されていない職場でも、健診データやヒアリングを通じてロコモのリスクが高い労働者を把握できるだろう。個別の運動指導や職場環境の改善につなげることで、安全で健康に働ける快適な環境づくりにつなげることが求められる。