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AYA(思春期・若年成人)世代の女性の子宮頚がんや乳がんが増えている　国立がん研と成育医療センター

2019年10月30日

　国立がん研究センターと国立成育医療研究センターは、小児がんおよび若年成人(AYA世代)のがんについての報告書を発表した。AYA世代の子宮頚がんや乳がんが増えていることが明らかになった。

AYA(思春期・若年成人)世代のがんへの取り組み

　AYA世代とは、思春期・若年成人(Adolescent＆Young Adult)のことをいい、15歳から39歳の患者があてはまる。中学生から社会人、子育て世代とライフステージが大きく変化する年代であり、患者一人ひとりのニーズに合わせた支援が必要となる。

　20歳未満の小児がんに関しては、「国際小児がん分類」を用いた解析が2015年分まで実施されていたが、今回はAYA世代にも焦点を当てて解析を行った。

　これまで、AYA世代は20歳を区切りとして分類していたが、今回初めて0～14歳を小児、15～39歳をAYA世代として区別して、都道府県別、施設別に集計。

　全国のがん診療連携拠点病院などのがん専門施設で実施されている2016・2017年の院内がん登録のデータを集計したものだ。なお、この世代のがんは数が少ないため、直近で登録済みの2016年と2017年の2年分を合算しての公表となっている。

子宮頸がんと乳がんが増加

　集計の結果、AYA世代のがんは、25歳を過ぎると飛躍的に増加し、30～39歳で発症しているものが40歳未満のがん全体の約70％、AYA世代のがんに限ると約75％を占めていた。また、20歳以降のがんの症例の約80％が女性で、年齢に従って増加していくことがわかった。

　AYA世代では、「甲状腺がん、その他の頭頸部がん、気管・気管支・肺のがん、乳がん、泌尿生殖器がん、消化管がん、その他及び部位不明のがん」に該当する「がん腫」と、SEERの「AYAがん分類」には該当する分類がない「変換不能例」が約80％を占めていた。

　「変換不能例」のうち上皮内がん等について「局在」と「組織型」をもとに再分類を行った結果、変換不能例の97％が再分類後に「がん腫」に該当し、「がん腫」のうち子宮頸部上皮内がんが最多で、次に乳房上皮内がんの順だった。

　したがって、25歳以降のがんの急激な増加は、女性における子宮頸がんと乳がんの増加によるものと考えられる。

AYA世代のがんは年齢による違いも考慮するべき

　2年間に自施設で初回治療を開始している小児がんは4,534例(2016年2,136例、2017年2,398例)、AYA世代のがんは5万8,837例(2016年2万9,544例、2017年2万9,293例)だった。

　このうち卵巣境界悪性腫瘍を除く小児がん4,513例、AYA世代のがん5万7,788例を解析。また、これらについてSEER(米国の地域がん登録)によって提唱された「国際小児がん分類」と「AYAがん分類」に従って集計した。

　なお、2017年集計では任意参加病院が集計対象に追加されているので、2016年と2017年の集計を単純に比較することはできないとしている。

　AYA世代のがんは、25歳までとそれ以降で、病気の種類が大きく異なっているため、AYA世代のがん対策を考える際には、このような性別、年齢によるがんの種類の違いも考慮するべきとしている。

AYA世代支援チームが診療とサポートに当たる

　AYA世代のがんには症例数が多く成人の患者分布に近いものがある一方、小児がんは症例数が少ないうえに種類も希少な種類のがんが多く、診療の集約化が必要との指摘もされている。

　小児がん拠点病院を除く、地域がん診療病院含むがん診療連携拠点病院などの約49％および各都道府県から推薦されて院内がん登録全国集計に参加している病院(以降、都道府県推薦病院)の約84％では、小児がんの初回治療実績がなかった。また、がん診療連携拠点病院等の約25％、都道府県推薦病院の約15％では、調査対象の2年間に1～3例の小児がん患者の初回治療を実施していた。

　国立がん研究センターと国立成育医療研究センターは、厚生労働省より全国の小児がん拠点病院を牽引する「小児がん中央機関」に指定されている。協働で集計する体制は今回初めて構築されたものであり、今回はその最初の報告となる。

　国立がん研究センター中央病院では、乳腺・腫瘍内科、血液腫瘍科、骨軟部腫瘍科、小児腫瘍科などのがん治療に携わる医師などでつくる支援チーム(AYA世代支援チーム)が診療とサポートに当たっているという。

AYA世代のがんについて(国立がん研究センター中央病院)
国立がん研究センター
国立成育医療研究センター

［Terahata］

日本医療・健康情報研究所