【新型コロナ】世界メンタルヘルスデー　コロナ禍によるストレスは深刻　早急なサポートが必要

　新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大は、世界中のコミュニティーに重いストレスや苦痛をもたらしていることが、赤十字国際委員会(ICRC)などの調査で明らかになった。

　ICRCは、調査報告書『何より必要なのは声を聞くこと～コロナ禍におけるメンタルヘルスと社会的な心のケアの重要性』を公表。調査は、コロンビア、レバノン、フィリピン、南アフリカ、スイス、ウクライナ、イギリスの７ヵ国の3,500人を対象に、今年9月に実施した。

　調査では、半数以上の51％が「COVID-19の拡大がメンタル面に悪影響を与えている」と回答。新たにメンタル面に支障をきたす人が出てくる一方で、以前からメンタル状態が不安定だった人がさらに症状を悪化させるケースも少なくないことが示された。 　「人道的な対応の一環として、メンタルヘルスと社会的な心のケアに対してより多くの資金提供を早急に行うことが求められています」と、ICRCは主張している。

　「紛争や災害に巻き込まれた何百万もの人々の精神的苦痛が、コロナ禍で増しています。ロックダウンなどの外出制限、社会からの孤立、経済的負担の増加により、人々の精神衛生面だけでなく、診療を受ける機会にも影響が生じています」と、ICRCのロバート マルディーニ事務局長は述べている。

　「精神の健康は、肉体の健康と同様に重要です。危機的な状況下では、精神衛生面でのサポートを早急に行うことが、よりいっそう重要になってきます」と指摘している。 　とくに医療関係者、ボランティア、コミュニティーワーカー、ソーシャルワーカーなど、最前線で働く人々はCOVID-19と隣り合わせに身を置くことが多く、長時間労働を余儀なくされている。こうした人々への迅速なサポートが必要としている。

　調査では4人に3人(73％)が、「最前線で働く保健医療関係者や初期対応にあたる人々は、一般の人よりもメンタルヘルス面でのサポートが必要」と回答。被災地支援を並行して行っている人たちも、常にストレスにさらされ、過酷な状況下におかれているという。

　「コミュニティーや医療関係者も含めて、すべての人が生活を再建し、危機を切り抜けることができるよう、私たちはこれまで以上にメンタルヘルスや心のケアに注力しなければなりません」と、IFRCのジャガン チャパガン事務総長は言う。

　「コロナ禍にある人々が、メンタルヘルスや心のケアを早期に、また継続して受けられけるようにする必要があります」。 　ソフトウェア会社のオラクル・コーポレーションなどが実施した別の調査でも、コロナ禍により職場でのストレス、不安、極度の疲労(燃え尽き症候群)が増加していることが示されている。

　調査は、日本を含む11ヵ国の企業の従業員、マネージャー、人事部門リーダー、経営幹部など、1万2,000人を対象に行ったものだ。

　それによると、70％は2020年はこれまでのどの年よりも職場でストレスと不安を感じていると回答。日本でも61％がストレスと不安の増加を感じている。

　このストレスと不安の増加は、世界の従業員の78％のメンタルヘルスに悪影響を及ぼし、「ストレスの増加」(38％)、「ワーク・ライフ・バランスの喪失」(35％)、「極度の疲労(燃え尽き症候群)」(25％)、「社交がないことによる気力減退」(25％)、「孤独感」(14％)を生じている。

　多くみられた影響は、「睡眠不足」(40％)、「体調不良」(35％)、「家庭での幸福感の減少」(33％)、「家族関係の悪化」(30％)、「友人からの孤立」(28％)だった。 　世界的パンデミックの影響は職場にとどまらず、家庭にも及んでいるようだ。

　85％の人々が、日本でも76％が、職場でのメンタルヘルスの問題(ストレス、不安、極度の疲労)が家庭生活に影響していると回答している。

　リモートワークについては、「コロナ禍以前の仕事内容よりもリモートワークに魅力を感じるようになった」(62％)、「家族との時間が増えた」(51％)、「睡眠時間の増加」(31％)、「作業スピードが上がった」(30％)といった前向きの評価がみられた。

　その一方で、リモートワークによって「公私の境界がより曖昧になった」(41％)という意見も多い。35％の人々が以前に比べ、毎月40時間以上多く働き、25％の人々が過剰労働による極度の疲労におちいっている。

　さらに、76％の人々が、日本でも74％が、「自分の会社が今以上に従業員のメンタルヘルスを守る必要がある」と回答した。企業側でも51％が、COVID-19の結果として、「メンタルヘルスのサービスまたはサポートを追加した」と回答している。 　この調査では、もうひとつ興味深いことが示されている。仕事でのメンタルヘルスの改善に、AI(人工知能)やロボットを活用したいと思っている人が多いことだ。

　医療では「看護師や保健師などの医療関係者による温かみのある対応は、AIやロボットに代替されにくい」という主張もあるが、今回の調査は、AIやロボットへの理解は予想以上に進んでいるという結果になった。

　メンタルヘルスのサポートを、人よりもロボットに頼りたいという回答は82％で、日本でも82％に上った。

　75％は、仕事でのメンタルヘルスの改善にAIが役立ったと回答した。主な利点として、「仕事の効率化に必要な情報の提供」(31％)、「作業の自動化と仕事量の削減による極度の疲労の防止」(27％)、「仕事の優先順位付けによるストレスの軽減」(27％)が挙げている。

　AIやロボットを活用したい理由としては、「ジャッジメント・フリー・ゾーン(無批判区域、決めつけのない環境)を与えてくれる」(34％)、「問題を共有する上での先入観のない感情のはけ口を提供してくれる」(30％)、「医療に関する質問に迅速に回答してくれる」(29％)が挙げられた。

World Mental Health Day: New Red Cross survey shows COVID-19 affecting mental health of one in two people(赤十字国際委員会 2020年10月7日)
Crisis within a crisis: Mental health distress rises due to COVID-19(赤十字国際委員会)
日本オラクル