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ICTを活用して「フレイル」を予防 健康長寿医療センターなどが開発

 東京都健康長寿医療センターと都築電気は、「高齢期のフレイルを予防する社会システム(大都市モデル)の開発」にかかるIoTの活用を伴うICTシステムの共同研究を開始すると発表した。
自助努力のみではフレイルを予防できない
 日本では、今後10年間で後期高齢者の人口割合が急増し、その傾向は首都圏でとくに顕著になる。高齢者の健康寿命の延伸・介護予防を推進するため、その具体策を創出することは大都市での社会的課題のひとつとなっている。

 しかし、「一人ではなかなか継続できない」「足腰が弱ってきて遠出ができにくい」「一人暮らしだと食事がどうしても簡単になる」「具体的な方法がわからない」などの理由により、すべての高齢者が個人の努力(自助)のみでフレイル予防に取り組むには限界がある。

 そのため、地域ぐるみで運動・栄養・社会参加にかかる取り組みを推進し、個人を地域の力で支援していく仕組みづくりが必要となる。

 さまざまな地域で運動教室や体力測定・食事指導などの取り組みが行われている一方で、これらをさらに推進するためのICT(情報通信技術)を利用した取り組みについては、国内外の事例や知見は少ない。

 そこで、東京都健康長寿医療センターなどは、フレイルの先送りにつながる社会的仕組みづくり(地域ぐるみによる運動・栄養・社会参加に関する取り組み)を推進する一環として、運動実践や多様な食品摂取を支援するICTを含めた仕組みを開発し、その有効性を検証していく。
ICTを利用したフレイル予防の取り組み
 フレイルの予防策の重要ポイントは、
(1)レジスタンス運動やウォーキングなどの運動を実践して体力を保持する、
(2)タンパク質をはじめとした多様な食品を摂取して栄養を確保する、
(3)社会参加を通じて人や社会と結びつくこと。
 つまり、体力・栄養・社会参加という三つの柱に集約される。

 まずは、東京都内の自治体・住民に向けて、フレイルの予防につながるIoT活用およびアプリケーションの開発を行い、住民からフィードバックをもらいながら、他地域への波及のための要件を検討していく予定だ。

 両者は今後、フレイルの予防・改善プログラムの開発と短期的・長期的な効果検証を通じたデータを収集・分析、そしてその普及を目指して活動するとしている。

 ICTを利用したフレイル予防の取り組みについて、「企画から、都築電気と東京都健康長寿医療センターが住民とともに進める」「共同でアプリケーション開発を行う」により、普及面・価格面でのアドバンテージがあるという。

 2025年度までに多地域への実装展開を目指し、フレイル予防におけるICTを活用した課題解決に取り組むとしている。
東京都健康長寿医療センター
都築電気
[Terahata]

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