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【連載】受診者に影響を与える医療機関側の予防に対する意識(態度)
2016.12.27
 連載「より効果的な行動変容の促しを行うために必要なこととは?」(西内 義雄/医療・保健ジャーナリスト)をの54回を公開しました。
 No.5 医療機関からの提言 ▶

 共通認識を持つことが大切
 時代の流れとともに集団健診の割合は減り、近隣の医療機関で健診を受けるケースが増えています。とくに都市部は大半が個別健診となるため、医療機関側の予防に対する意識(態度)は、受診者に大きな影響を与えます。

 たとえば、ヘモグロビンA1cが6.0だった場合。保健師や管理栄養士は様々なアドバイスをするはずです。しかし、日頃からもっと重症の患者ばかり診ている医師は、そこまで時間を割きません。まぁこのくらいならと「ご自愛ください」で終わらせてしまう。結果、受診者は

「先生は病気だと言わなかった」
「強く言わなかったから問題なし」
「健康に太鼓判を押してくれた」

 と都合のいいように思い込み、生活習慣の改善も行わない。そして、次第に悪化していく......。よくある話です。

 要はこれまでのアンケートの結果にも出てきた行政と医療機関側の「連携」がうまくできていない。そして、医療機関側も受診者の行動変容が自らの事業拡大、新たな活動領域の拡充につながると認識するに至っていないとも言えます。ここにもメスを入れ、健診施設・医療機関をも動かす視点で、今後の方向性を検討するべきです。

 そこで今回は、少々本題からズレるものの、今回の提言書を共に作った医療機関スタッフがまとめた案もご紹介しておきます。

続きはこちらから ▶
No.5 医療機関からの提言

オピニオン「より効果的な行動変容の促しを行うために必要なこととは?」
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(soshin)
©2017 日本医療・健康情報研究所. 掲載記事・図表の無断転用を禁じます。

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