「社会的つながり」が多いと認知症リスクが46％低下　国立長寿センター

　研究チームは、日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトが2003年に要介護に非該当と認定した65歳以上男女を対象に実施した調査データから、1,3984名のその後の認知症を伴う要介護発生状況を3436日(約9.4年)追跡した。

　その結果、(1)「配偶者がいる」、(2)「同居家族と支援のやりとりがある」、(3)「友人との交流がある」、(4)「地域のグループ活動に参加している」、(5)「何らかの就労している」――のいずれかに該当すると、認知症の発症リスクが低下することが分かった。

　該当項目が0～1項目の人は892人で、そのうち追跡期間中に認知症を発症したのは258人。5項目すべてを満たした1,818人では145人が発症した。

　年齢や糖尿病などの健康状態の影響を調整して解析したところ、0～1項目の人に比べ、5項目の人は認知症を発症するリスクが46％減少していた。4項目だと35％、3項目でも25％それぞれ減少した。 　研究では、いくつかの社会関係変数はそれぞれ独自に認知症リスクを低下させる可能性があることが示された。また、これらのつながりを単独でもつよりも、社会と多様に関わることで認知症予防の効果がいっそう高まる可能性があることも分かった。

　国立長寿医療研究センター社会福祉・地域包括ケア研究室の斎藤 民 室長は「特に配偶者がいない人や、家族との支援のやりとりが期待できない高齢者では、友人・近隣との交流やグループ活動、就労を推進することが、認知症を予防するために重要と考えられます」と話している。

国立長寿医療研究センター
The influence of social relationship domains and their combinations on incident dementia: a prospective cohort study(Journal of Epidemiology and Community Health 2017年10月31日)