第96回 日本産業衛生学会「強くしなやかな産業保健をめざして」
レポート#1

産業衛生の知見が集まる３日間

　日本産業衛生学会（理事長：森 晃爾氏／産業医科大学）は、日本において最も長い歴史を持つ、産業衛生に関する最大規模の学術団体である。日本医師会および関連諸学会と連携して本分野の人材育成に積極的に取り組むなど、産業衛生の質の向上を目指している。

　本大会では、産業保健に関するさまざまな話題が取り上げられたが、その中からピックアップしてレポートする。

シンポジウム1「働きやすさと健康を両立できる勤務体制の設計」

　どのような勤務体制で働くかによって、健康、安全、労働生活の質は大きく変わる。昨今では家庭や私生活の充実が重視されるようになり、個々人にあった勤務体制の改善が望まれている。
　本シンポジウムではフリーランスや在宅勤務者、裁量労働制適用者、交代勤務者を例に、働き方が多様化する社会でそれぞれが快適に働くためには何が必要かが討議された。

　池添弘邦氏の「裁量労働制適用者の働き方と健康～自律的に働くことと健康確保の両立に向けて」では、裁量労働で働く方の中には、仕事中心の生活からセルフネグレクトやワーカホリックに陥ってしまい、セルフケアが行き届かない人々が多くいると指摘。労働者が自分自身の生活を考えらるよう、裁量労働を適用する場合は職場からの配慮も必要だと述べた。

　総合討論では、日本人は「休むこと」に対して低い価値観を持っており、自主的な選択で休みを取れるような仕組みづくりが大切だと語られた。

シンポジウム5「今こそ産業保健に求められ職域のがん対策」

　がんは在職者死因の1位であり、約50％を占めている。これまで「がんは私傷病」という理由で産業保健の主な職務として認知されていなかったものの、健康経営やコラボヘルスが進む中、職域でのがん対策は会社の経営面にも大きなメリットがあると考えられ始めている。
　本シンポジウムでは、13年以上がん検診の普及活動を担ってきた「がん対策推進 企業アクション」[1]の活動実績が紹介された。

　一方、がん対策には二次予防として「がん検診」があるが、あくまで福利厚生という位置づけであり、社員サービスと考えれていた。福利厚生が充実しにくい中小企業では受診率が上がらず、罹患情報の把握が難しい状況とも語られた。
　そのため、働く世代のがん検診の主体は職域であるにも関わらず、当の現場である職域では状況の把握すらできていないのが現状だとし、今後の中小企業におけるがん検診および情報管理への感度を高めることの必要性について、意見が述べられた。

メインシンポジウム2「治療と仕事の両立支援のためのコミュニケーション」

　社員のメンタルヘルスは業績に影響することから、職場環境を整えることは経営面において大きなメリットであるとまとめられた。また、仕事復帰後の5年勤務率は約60％に留まる点から、復帰後の支援こそが"本番"であるとされた。
　医療者側の意識改革や、病院間・企業間での連携を積極的に行い、「第4期がん対策推進基本計画」で掲げられたとおり「誰一人取り残さない」姿勢が大切である。

　山内貴史氏発表の「援助希求行動としての『治療と仕事の両立支援』と支援的な職場風土」では、自ら申し出ることの出来ない人が多いのが現状であり、人の行動から変えるのではなく、報告しやすい職場づくりをしていくことが企業の役割だとした。

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　その他にも、産業保健におけるPHR（パーソナルヘルスレコード）の活用や両立支援の推進、疲労リスク管理の問題など、さまざまな話題が取り上げられた。
　現在の日本は労働条件や健康状況がそれぞれ異なっているが、労働者ひとり一人が健康に働くための社会づくりが求められており、そのためには産業保健活動の幅を広く持つことが不可欠というメッセージが、多くの講演を通じて伝えられていた。

参考情報
[1] がん対策推進 企業アクション（厚生労働省）

「レポート#2」へつづく

今後の開催情報

　次回の日本産業衛生学会は2024年5月に広島で開催予定。今年10月には、山梨県で日本産業衛生学会全国協議会が開催される。開催概要は以下のとおり。