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助産師・保健師・精神科医など多職種が連携する「母子保健システム」を開発 メンタルヘルスを向上 国立成育医療研究センター
2019年04月10日

国立成育医療研究センターは、産後の母親のメンタルヘルスを向上させる母子保健システム「須坂モデル」を開発したと発表した。
これまでの妊産婦のメンタルヘルスに対する介入研究はひとつの職種によるものがほとんどだったが、「須坂モデル」は助産師や保健師、産婦人科医や精神科医などが、母親に妊娠期から切れ目のない支援を行うもの。
このような多くの職種が連携した母子保健システムの開発は世界ではじめてだという。
これまでの妊産婦のメンタルヘルスに対する介入研究はひとつの職種によるものがほとんどだったが、「須坂モデル」は助産師や保健師、産婦人科医や精神科医などが、母親に妊娠期から切れ目のない支援を行うもの。
このような多くの職種が連携した母子保健システムの開発は世界ではじめてだという。
長野県須坂市の母子保健関係者と協働で開発
周産期は、うつ病などさまざまな精神障害の好発時期であるが、なかでも「産後うつ病」は、出産した10数%の母親に生じる非常に頻度の高い病気だ。周産期に母親の精神状態が悪いと、母親のみの問題にとどまらず、養育不全や乳幼児虐待のハイリスク要因にもなる。
周産期の母親には、母子保健のさまざまな職種が関わるが、それらの職種の連携は難しいのが現状。そのため、周産期の母親に関わる職種が連携してサポートするような母子保健システムの確立が望まれている。
今回開発された「須坂モデル」では、妊娠届を出した全ての妊婦を対象に保健師が面接を行い、心理社会的アセスメントを行う。さらに、心理社会的リスクのある親子に対し、保健師・助産師・看護師・産科医・小児科医・精神科医・医療ソーシャルワーカーなどによる多職種によるケース会議を、中核病院である長野県立須坂病院(現:信州医療センター)で行い、ケースマネージメントを行って、多職種でフォローアップする。

母親を妊娠期から切れ目なく支援するために、行政・医療の連携が不可欠


Integrated mental health care in a multidisciplinary maternal and child health service in the community: the findings from the Suzaka trial(BMC Pregnancy and Childbirth 2019年2月6日)
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