将来の日本では熱中症リスクの高い高齢人口が3千万人に
―全国の暑熱環境の高解像度予測に基づく分析―

　国立環境研究所と筑波大学の研究チームは、全国の詳細な暑熱環境の予測に基づき、将来の熱中症リスクと、エアコンを用いた対策の費用対便益を評価しました。
　その結果、熱中症の「リスク高齢人口」（高い暑熱下に存在する高齢人口）が、2060～2080年代には全国で3000万人以上（国内総人口の約3割）となり、多くの自治体で人口の4割以上を占めると予測されました。
　また、エアコンと電気代の支給でリスク高齢人口を支援する場合、年間約250億円の費用が必要となり、費用対便益は将来世代の健康にどの程度重きを置くかによって大きく異なりました。

　本研究で予測した熱中症リスクの分布を踏まえて、高齢者をはじめとする多くの方が暑さを避けられる環境を、将来に向けて戦略的に充実させていくことが重要と考えられます。
　本研究の成果は、Elsevier社から刊行される国際学術誌『Environmental Research』に2025年10月5日付で掲載されました。