日本の都市圏における熱中症搬送者数は2040年に2倍の可能性 ～人口減にもかかわらず、高温化、高齢化で搬送者数の増加～

　名古屋工業大学大学院工学研究科と海洋研究開発機構の研究グループが、2040年（全球平均気温2℃上昇）を仮定した気象条件に対し、日々の熱中症搬送者数の推移を予測しました。分析の結果、日本の大都市圏の人口は同等からやや減少するにもかかわらず、平均気温の上昇および高齢化のため、2040年の搬送者数は2010年に比べて約2倍と推定されたことを発表しました。

　猛暑日には医療資源がひっ迫する可能性があり、医療体制の整備および熱中症に対する普及啓発活動が求められます。本内容は、Elsevier社Environmental Research 2024年4月号に掲載されたとのことです。