気候変動下での数十年にわたる長期的な暑熱適応を考慮した熱中症搬送数の予測手法の開発

　国立環境研究所気候変動適応センターの研究チームは、数十年にわたる長期的な暑熱適応を考慮して熱中症搬送数を予測することが可能な手法を開発の上、47都道府県の将来予測に取り組みました。その結果、熱中症搬送率（人口あたりの熱中症搬送数）は、長期的な暑熱適応を考慮しない場合、基準期間（1981年から2000年）と比べて21世紀半ばに7歳から17歳で1.78倍、18歳から64歳で1.99倍、65歳以上で1.88倍に増加すると予測されました。一方、考慮した場合には、それぞれ1.30倍、1.39倍、1.35倍に増加すると予測され、長期的な暑熱適応により熱中症搬送率の低減が予測されました。しかしながら、気候変動の進展により熱中症搬送率が高まると予測され、更なる熱中症対策の必要性が示唆されました。
　本研究の成果は、2023年6月16日付けでエルゼビア社から刊行される国際学術誌『Environmental Research』に掲載されました。