働く女性の健康管理を目的としたIoTおよびアプリの利用実態が明らかに―日本人女性1万人にアンケート調査を実施―

　このたび東京大学大学院新領域創成科学研究科の齋藤英子准教授と、聖路加国際大学大学院看護学研究科の大田えりか教授らによる研究グループは、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）のヘルスケア社会実装基盤整備事業の支援により、働く女性の健康問題を特定し、健康管理を目的としたIoT（注１）/アプリの利用実態を明らかにしました。

■発表のポイント
◆健康管理のためのIoT/アプリの利用実態について、働く日本人女性1万人を対象としたインターネット調査を実施しました。
◆本研究から、働く女性の健康問題を改善するためのIoT/アプリなどのデジタルヘルス機器の普及が進んでいないことが示されました。
◆今後、働く女性の健康ニーズに対応したデジタルヘルス機器の開発と利用が推進されることで、様々な世代の女性にとって働きやすい環境整備が進むことが期待されます。