関連資料・リリース情報
「平成26年度都道府県等栄養施策担当者会議 資料」
2014年08月06日
「平成26年度都道府県等栄養施策担当者会議 資料」
(厚生労働省/2014年8月4日)
開催日:7月29日(火)
○議事
・栄養施策の動向について
・日本人の食事摂取基準(2015年版)と健康な食事の基準づくりの状況
・栄養施策に関連する各種事業について
・地域における成果のみえる栄養施策推進について
(1)地域における成果のみえる栄養施策推進の取組状況と課題
(2)自治体における取組事例(報告)
(3)意見交換
○配布資料
資料1 栄養施策の動向について
資料2 日本人の食事摂取基準(2015年版)と健康な食事の基準づくりの状況
資料3 栄養施策に関連する各種事業について
資料4 地域における成果のみえる栄養施策推進の取組状況と課題
資料5 新潟県における栄養施策推進の取組
資料6 長野県における取組(地域保健総合推進事業研究班の取組等の紹介)
資料7 自治体における取組事例―埼玉県―
(厚生労働省/2014年8月4日)
掲載記事・図表の無断転用を禁じます。©2009 - 2025 SOSHINSHA All Rights Reserved.
「産業保健」に関する資料・リリース
- 2025年07月03日
- 令和7年版「高齢社会白書」を公表
- 2025年07月03日
- 令和7年版「男女共同参画白書」が閣議決定・公表されました
- 2025年07月03日
- メンタル不調の影響は年間7.6兆円の生産性損失に
- 2025年06月26日
- 令和6年度厚生労働省先駆的保健活動交流推進事業 産業保健に関わる保健師等の活動実態調査報告書
- 2025年06月26日
- 令和6年度「食育白書」を公開
「産業保健」に関するニュース
- 2025年07月08日
- 【熱中症予防】エアコンを適切に使えず死亡した高齢者の特徴を明らかに どうすれば防げる? 今年は昨年以上の猛暑に
- 2025年07月07日
- ノンアルコール飲料の活用が ''減酒支援ツール'' に? 特定保健指導・健康経営での活用法とは【産衛学会レポート公開中】PR
- 2025年07月07日
- 日本の働く人のメンタルヘルス不調による経済的な損失は年間7.6兆円に 企業や行政による働く人への健康支援が必要
- 2025年07月07日
- 自分の認知症の発症をイメージして不安に 認知症があってもなくてもともに生きられる共生社会が求められる
- 2025年07月01日
- 生活改善により糖尿病予備群から脱出 就労世代の1~2割が予備群 未病の段階から取り組むことが大切 日本の企業で働く1万人超を調査