ニュース
働く母8割以上に心身の不調~WOMANウェルネスプロジェクト「働く母1000人実態調査~健康×子育て×働き方」
2019年11月19日

女性の「健やかに、自分らしく、幸せに生きる」を応援する活動
同社は、心とからだと働き方を含めた生き方を整えて、自分らしく人生をイキイキと過ごせることを「ウェルネスライフ」と定義づけ提唱。活動の一環として「WOMAN ウェルネスプロジェクト」を立ち上げ、女性の「健やかに、自分らしく、幸せに生きる」を応援するさまざまな活動を展開している。
また保健師や看護師などの専門職向け研究会や講座も開催しており、活動を通じて働く母たちが仕事と子育ての両立に悩んだり、心も体も疲弊したりしている様子に直面してきたことから、今回、実態を明らかにするために調査を行った。
調査期間は2019年3月21日・22日で、調査委託先である株式会社マクロミルに登録する末子年齢0~12歳の子どもを持ち、育休後職場復帰した有職女性1030人を対象としている。
年齢層は30代が約6割、職業は事務系の会社員が約半数を占めた。また在職年数の平均は11.4年、仕事復帰後平均3.2年で、子どもの人数は1人が47%、2人が39.4%、3人が11.1%と続いた。
働く子育て中の母親は日常的に心身に不調がある傾向
調査結果によると、現在、仕事を続ける中で何かしらの症状で悩んだり、困ったりした経験がある人の割合は82.2%。症状としては「肩こり」(36.2%)と最も多く、「疲労感」(33.4%)、「イライラする」(24%)、「腰痛」(23.6%)、「朝起きたときにぐったり疲れを感じる」「へとへとだ(運動を除く)」「頭痛」(21.3%)と続いた。
このことから子育てしながら働く母の大多数は妊娠中や産後のみならず、日常的に心身の不調を抱えていることが分かる。

勤務先や家族に対する罪悪感も
育児と仕事との両立において、職場や家族に対して何らかの「罪悪感」を感じることがあるか、という設問では、63.4%の人が「感じる」とした。
その理由として多かったのは「(職場に対して)急に休んだり早退せざるを得ないことへの罪悪感」(77.8%)、「(子供に対して)育児に十分な時間を取れないことに対する罪悪感」(75.5%)など。

働く母が心身共に健康で働き続けるために
「働く母が心も体も健康に働き続けるうえで必要なことは」という問いに対する自由回答からは、さまざまな意見が寄せられている。
例えば企業・職場に対しては、制度を導入するだけではなく使いやすい風土づくりが重要である、という意見が多かった。さらに夫またはパートナーの職場でも子育てしやすい働き方や制度が必要である、という声も上がっている。
一方、「男性の意識改革が必要」や「夫婦の家事育児分担の見直しが必要」、「夫またはパートナーには主体的、積極的、自発的に家事育児に参加してほしい」という声が多く、夫やパートナーの理解と協力を求める様子が目立っ
た。同様に職場や地域など、社会全体で仕事をしながら働く母への理解と協力も必要とされていた。

掲載記事・図表の無断転用を禁じます。©2009 - 2025 SOSHINSHA All Rights Reserved.


「健診・検診」に関するニュース
- 2025年02月25日
- 【国際女性デー】妊娠に関連する健康リスク 産後の検査が不十分 乳がん検診も 女性の「機会損失」は深刻
- 2025年02月17日
- 働く中高年世代の全年齢でBMIが増加 日本でも肥満者は今後も増加 協会けんぽの815万人のデータを解析
- 2025年02月12日
-
肥満・メタボの割合が高いのは「建設業」 業態で健康状態に大きな差が
健保連「業態別にみた健康状態の調査分析」より - 2025年02月10日
- 【Web講演会を公開】毎年2月は「全国生活習慣病予防月間」2025年のテーマは「少酒~からだにやさしいお酒のたしなみ方」
- 2025年02月10日
- [高血圧・肥満・喫煙・糖尿病]は日本人の寿命を縮める要因 4つがあると健康寿命が10年短縮
- 2025年01月23日
- 高齢者の要介護化リスクを簡単な3つの体力テストで予測 体力を維持・向上するための保健指導や支援で活用
- 2025年01月14日
- 特定健診を受けた人は高血圧と糖尿病のリスクが低い 健診を受けることは予防対策として重要 29万人超を調査
- 2025年01月06日
-
【申込受付中】保健事業に関わる専門職・関係者必携
保健指導・健康事業用「教材・備品カタログ2025年版」 - 2024年12月24日
-
「2025年版保健指導ノート」刊行
~保健師など保健衛生に関わる方必携の手帳です~ - 2024年12月17日
-
子宮頸がん検診で横浜市が自治体初の「HPV検査」導入
70歳以上の精密検査無料化など、来年1月からがん対策強化へ