歩数計や活動量計の活用はあらゆる年齢の人に勧められる　高齢者の介護予防にも有用　身体活動が増え座位行動は減る

運動は介護予防に有用で健康関連QOLも高められる

　活動量計は、要介護リスクの高い高齢者の身体活動を高めるのにも有用であることが、日本の新しい研究で示された。

　加速度センサーが組みこまれた活動量計であれば、歩行(通常・ゆっくり・速歩)だけでなく、掃除や洗濯などの家事や、さまざまな身体活動の活動量も測定できる。

　神戸大学は、要支援高齢者を対象に、活動量計を用いたセルフモニタリング介入が、歩数・座位行動・軽強度活動といった身体活動を改善するのに有用であることを明らかにした。

　研究は、神戸大学大学院保健学研究科の北村匡大氏(令和健康科学大学リハビリテーション学部理学療法学科)、井澤和大准教授らの研究グループによるもの。研究成果は、「European Geriatric Medicine」に掲載された。

　「移動能力や活動性が低下している要支援高齢者にとって、セルフモニタリング介入による歩数促進は、理解しやすく、座位行動減少のために役立ち、高い身体機能も必要としません」と、研究者は述べている。

　「要支援」とは、日常の基本的な生活動作は自分で行えるけれど、負担の大きい動作を行うときは多少の支援が必要な状態。

　要支援の高齢者は、「フレイル」のリスクが高い。加齢により心身が老い衰えた状態であるフレイルは、健常な状態と介護が必要な状態の中間にある虚弱の状態をさす。

　運動不足は、2型糖尿病などの生活習慣病の発症や、死亡リスクを高め、心身機能・社会性・栄養の低下がともなうと、フレイルを進行させる。

　高齢化が急速に進む日本で、フレイルを予防し高齢者の自立的な生活を維持することは、社会全体の重要な課題となっている。

活動量計を用いたセルフモニタリングにより要支援高齢者の身体活動が改善

　とくに身体機能が低下している要支援高齢者では、身体活動が低下することで健康リスクが高くなるため、身体活動の維持・改善に向けた方策は重要な課題となっている。

　そこで研究グループは今回、要支援高齢者を対象に検証をした。セルフモニタリングは、目標設定・自己管理・フィードバックで構成される行動変容技法のひとつであり、身体活動の促進や血糖値の調整に用いられている。

　活動量計を用いたセルフモニタリング介入は、身体活動を改善させる方策のひとつだが、要支援高齢者への有効性を検証した研究は今回がはじめて。

　その結果、セルフモニタリング介入したグループは、介入しなかったグループに比べて、歩数が1367.8歩から1682.7歩に増え、座位行動(分/日)が547.4分から523.3分に減り、軽強度活動(分/日)が276.6分から293.0分に増えるなど、身体活動の改善がみられ、要支援高齢者での有効性が示された。

　介入群(24例)へは5週間のフォローアップにより、(1) 活動量計、パンフレット、カレンダーを渡し、(2) 身体活動の教育を受けてもらい、(3) 歩数と座位行動の目標を設定し、(4) 歩数と座位行動時間をカレンダーに記載してもらい、(5) 週に1回のフィードバックを受けてもらった。

　対照群(23例)へは、(1) 活動量計、パンフレット、カレンダーを渡し、(2) 身体活動の教育を受けてもらったが、カレンダーの記録にもとづくフィードバックは行わなかった。

　「今後、活動量計を用いたセルフモニタリング介入が要支援高齢者の介護予防方略に組み込まれることで、要支援から要介護に移行する高齢者が減少することが期待されます」と、研究者は述べている。