産業保健や地域保健において今、「ナッジ」が注目されています。ナッジとは「人々を強制することなく、望ましい行動に誘導するようなシグナルまたは仕組み」と定義されます。また、「ひじで軽くつく」「そっと後押し」などの意味もあります。 ナッジは行動経済学の一概念であり、実践の中で応用するための手法です。行動経済学は、2017年にリチャード・セイラー氏が、ノーベル経済学賞を受賞[1]したことで社会的に大きく注目されました。
ナッジや行動経済学にはさまざまな理論や考え方があります。例えば、フレーミング、アンカリング、損失回避、選択肢削減の法則、現状維持バイアス、デフォルトオプション、オプトアウト／オプトイン、プロンプト、コミットメント、異時点間選択、時間選好などです。また、こうした理論の中で、特に重要かつ実践に応用しやすいものをまとめた、「MINDSPACE」や「EAST」などのフレームワークもあります。詳細は、下記で紹介している「ナッジを応用した健康づくりガイドブック」をご参照ください。
ナッジでは、ゾウの親子のイラストがよく使用されます。
親のゾウが鼻で子供のゾウを後ろからそっと後押しする様子が、
それとなく行動を促すナッジを表しているのです。
どんなに行動変容を促したとしても健康行動につながらない人々、いわゆる「健康無関心層」が一定数存在します。「国民健康・栄養調査（令和元年）」[2]によると、食習慣・運動習慣の改善への関心やその意向がない人は、20歳以上の男女の約4割とされており、健康無関心層も含めたすべての人々への効果的なアプローチが課題となっています。
筆者らは、こうした健康無関心層も含めた疾病予防・健康づくりの推進および効果的な介入手法の確立をめざし、厚生労働科学研究費（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）の研究チームとして、ナッジや行動経済学を応用した健康づくりや介入手法について研究をしています。[3]
研究チームではこれまで、論文や学会での発表をはじめ、専門誌、ウェブメディアの連載、研修会や講演等、さまざまな活動を通して、普及啓発を行っています。詳しくは、研究チームのウェブサイトをご参照ください。
厚生労働科学研究費研究チームのウェブサイト「Nudge for Health」
2022年8月、研究チームは『ナッジを応用した健康づくりガイドブック』を作成しました。研究活動の中で、専門職や健康づくり担当者が、効果的な健康づくりの推進に多くの課題を抱えていることを感じました。
東京商工会議所が中小企業を対象に実施した、健康経営に関する実態調査（2019年）[4]によると、健康経営や健康づくりの活動を実施する上での課題として、「どのようなことをしたらよいか分からない、指標がない（46％）」が最も多く、次いで「（取組の）ノウハウがない（37％）」でした。また、中小企業が求める支援として「ハンドブック等によるノウハウの提供（52％）」「他社事例の紹介（35％）」が上位にありました。
そこで、どのような集団や組織でも、専門職や担当者がナッジを応用してさまざまな健康づくりの取り組みを推進してほしい、そして、小さなことからでも、健康に関心を持って行動できる人が増えてほしい、こうした想いでガイドブックをつくりました。
『ナッジを応用した健康づくりガイドブック』
1.食行動・食生活支援編活支援編／2.運動・身体活動支援編
今回は、ガイドブック第1弾「食行動・食生活支援編」から事例をひとつご紹介します。職域や地域では、食に関わる健康づくりの取り組みの実践に難しさを感じることもありますが、ナッジを応用した事例は多くあります。
ある運輸業の小規模事業場では、肥満などの健康課題を抱える従業員が多かったため、業務中に摂取しがちな加糖飲料を減らし、無糖飲料の摂取を増やすことを目的にした取り組みを実施しました。
その内容をナッジの基本的フレームワークである「EAST」を用いてご紹介します。
こうしたナッジの応用は、費用をあまりかけずに、日常生活や日々の業務で、導入可能なものが意外と多いものです。街や職場の中にはナッジのヒントがたくさん隠れています。ぜひ、そういった視点でまわりをみて、ナッジを発見し、保健活動のちょっとした工夫として活かしてみてはいかがでしょうか。
参考文献
[1] リチャード・セイラー, キャス・サンスティーン, 遠藤真美 訳「実践 行動経済学」日経BP, 2009.
[2] 厚生労働省「国民健康・栄養調査（令和元年）」2020.
[3] 福田吉治, イチロー・カワチ「行動経済学」（日本健康教育学会 編「健康行動理論による研究と実践」医学書院, 249-261, 2019）.
[4] 東京商工会議所 健康づくり・スポーツ振興委員会「健康経営に関する実態調査 調査結果」2019.
[5] 林 芙美「食行動変容にナッジを活かす：食生活支援の立場から」産業保健と看護, 14（6）, 26-30, 2022．
杉本 九実
帝京大学医療技術学部看護学科 非常勤講師 帝京大学大学院公衆衛生学研究科 博士後期課程 株式会社PONO 代表取締役 保健師、看護師、第一種衛生管理者、公衆衛生学修士（専門職） 順天堂大学医療看護学部卒業。 順天堂大学医学部付属順天堂医院等を経て、株式会社PONO設立。開業保健師として、企業等の産業保健活動のコンサルタントや実務に従事。
福田 吉治
帝京大学大学院公衆衛生学研究科 教授 医師、医学博士、産業医 熊本大学医学部卒業。 公衆衛生全般、特に、ヘルスプロモーション・健康教育、健康政策、社会疫学。国保中央会国保・後期高齢者ヘルスサポート事業運営委員会委員、東京都国民健康保険連合会保健事業支援・評価委員会委員などで、データヘルス計画、特定健診等の支援に従事。
林 芙美
女子栄養大学栄養学部 准教授 米国登録栄養士、医学博士 米国デラウェア大学卒業後、コロンビア大学教育大学院を経て、東京医科歯科大学大学院修了 専門は栄養教育で、主に個人の行動変容を促す食生活支援に関する研究や食環境整備に関する研究に従事。
