「がんの診断と自殺および他の外因死との関連について（多目的コホート研究（JPHC Study））」
（国立がん研究センターがん予防・検診研究センター／2014年4月22日）

　がんになっていないグループに対する、がん診断から1年以内のグループにおける自殺および他の外因死のリスクはともに約20倍という結果が得られた。

　先行研究では、がんと診断されることに起因する心理的ストレスは診断後1ヶ月?数か月以内で最も強いことが指摘されている。診断後1年以内はがんの発生やその治療に伴うライフスタイルの変化なども大きい時期とされ、がんおよびその治療による認知・身体的機能や社会的機能の低下が考えられる。

　これらの要因により、がん診断後1年以内の自殺および他の外因死のリスクが高かったと考えられる。

　がん患者さんのケアに関わる医療従事者や家族など周囲の人々は、特にがん診断後1年以内において、
　（1）自殺を含めた様々な外因死のリスクに留意する必要があること
　（2）診断による心理的ストレス・抑うつ、がん罹患・治療による認知・身体・社会的機能の低下のアセスメントが重要であること
　を示唆するものと考えられる。