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通勤手段で肥満・メタボに対策　徒歩・自転車・公共交通が有利　日本の労働者3万人を5年間調査

2019年12月10日

　国立国際医療研究センター(NCGM)は、企業10数社の従業員約10万人を対象に実施している職域多施設研究「J-ECOHスタディ」に参加した、日本の労働者2万9,758人を5年間追跡したデータから、徒歩や自転車での通勤、あるいは電車・バスといった公共交通機関を利用した通勤は、体重増加を抑制するのに有利であることが明らかになった。

通勤手段を見直せば運動不足を解消できるかもしれない

　肥満や2型糖尿病などを引き起こす大きな原因は、身体活動の低下と体重の増加だ。その解決策のひとつとして、日々の通勤手段が注目されている。マイカー通勤を減らし、アクティブな手段(徒歩や自転車)による通勤、あるいは公共交通機関(電車・バス)による通勤を増やせば、身体活動の不足や肥満を解消でき、環境問題の解決にもつながるとが期待されている。

　しかし、通勤手段と肥満についての研究は欧米で行われたものが多く、日本やアジアでの縦断研究はほとんどない。そこで、NCGM疫学・予防研究部は、職域多施設研究「J-ECOHスタディ」の一部集団で、縦断的データを用いて、徒歩や自転車での通勤や、公共交通機関を利用した通勤と肥満度の変化との関連を分析した。

　「J-ECOHスタディ」は、職域における多施設共同研究で、関東・東海に本社がある12企業(約10万人)が参加している大規模なコホート研究。2012年度に研究を開始し、定期健康診断や循環器疾病・死亡・長期病休に関する登録を行っている。脳卒中や心筋梗塞の症例対照研究や食生活や運動に関するサブスタディも進めている。働く世代における生活習慣病や作業関連疾患を予防し、職域健康診断の有効性や効率を高めることを主な目的としている。

徒歩や自転車、公共交通機関で通勤している人は肥満度が上昇しにくい

　今回の研究の対象となったのは、J-ECOHスタディ参加施設のうち、通勤手段の情報が得られたサブコホートで、2006～2010年度まで職域定期健康診断を受診した30～64歳の男女2万9,758人。

　主な通勤手段を4つの選択肢(徒歩、自転車、電車・バス、自動車・バイク)から尋ね、ベースラインと5年後の通勤手段の組み合わせから以下の4群に分類した。
(1) 両時点とも自動車・バイク通勤(マイカー通勤)の群
(2) 徒歩、自転車、または電車・バス通勤から自動車・バイク通勤に替わった群
(3) 自動車・バイク通勤から徒歩、自転車、または電車・バス通勤に替わった群
(4)両時点とも徒歩、自転車、または電車・バス通勤の群

　5年後のBMI(体格指数)からベースライン時のBMIを引いた変化量から肥満度の変化を調べたところ、徒歩や自転車といったアクティブな手段、または公共交通機関を利用した通勤をしている人では、肥満度はあまり増加していなかった(0.01kg/m²)。こうした通勤方法に変えた人でも肥満度はそれほど増加していなかった(0.10kg/m²)。

　これに対し、マイカーで通勤している人(0.19kg/m²)、あるいはマイカー通勤に替えた人(0.24kg/m²)では、それぞれ増加の傾向がみられた。

ふだん運動する人もしない人も、マイカー通勤は良くない

　また、週末などの余暇時間に運動をしている人は、BMIの増加が抑えられている傾向がみられたが、こうした運動習慣の有無にかかわらず、アクティブな手段または公共交通機関による通勤をしている人ではBMIの増加は抑えられ、マイカー通勤であればBMIはより増える傾向がみられた。

クルマを使わない「エコ通勤」は肥満や糖尿病の対策になる

　このように、マイカー通勤を、徒歩や自転車といったアクティブな手段、または公共交通機関による通勤に切りかえることで、体重増加を抑えられる可能性が示された。日常的に体をあまり動かさない人はもちろん、体をよく動かす人でもアクティブな通勤手段によって体重増加の抑制を期待できる。

　「仕事で体を使うアクティブな作業から座り作業にかわるとBMIは増え、座り作業からアクティブな作業にかわるとBMIの増加が抑制される傾向がみられますが、仕事中の身体活動にかかわらず、アクティブな手段または公共交通機関による通勤であればBMIの増加は抑えられ、マイカー通勤であればBMIはより増えるという傾向が確かめられました」と、研究者は述べている。

　肥満や成人期の体重増加により、がん、心血管疾患、2型糖尿病などの生活習慣病のリスクが高まる。国土交通省は、クルマ以外の環境負担の少ない通勤である「エコ通勤」を推進している。今回の研究では、エコ通勤は働く人の生活習慣病予防にも役立つ可能性が示された。

　スポーツ庁が推進する「FUN+WALK PROJECT」では、通勤や職場、余暇をはじめ日常の中に楽しみながら歩くことを取り入れるよう推奨している。働く人の健康増進や疾病予防のため、社員のそうした取り組みを後押しする役割が企業には期待される。

　研究は、国立国際医療研究センター臨床研究センター疫学・予防研究部特任研究員および帝京大学大学院公衆衛生学研究科講師の桑原恵介氏らによるもの。研究成果は医学誌「International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity」に掲載された。

国立国際医療研究センター臨床研究センター疫学・予防研究部
Association of changes in commute mode with body mass index and visceral adiposity: a longitudinal study(International Journal of Behavioral Nutrition and Physical Activity 2019年11月6日)

［Terahata］

日本医療・健康情報研究所