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健康保険組合と事業所の連携 専門職同士のつながりも大切
2014年07月28日
連載「特定保健指導における健康保険組合・事業所・労働衛生機関との連携について」（後藤 瑞枝／公益財団法人 神奈川県予防医学協会）の第2回を公開しました。
今回は、健康保険組合と事業所が連携し、高齢者医療確保法の特定保健指導と労働安全衛生法66条の定期健康診断後の保健指導とを効果的に実施できた事例をご紹介します。
今回は、健康保険組合と事業所が連携し、高齢者医療確保法の特定保健指導と労働安全衛生法66条の定期健康診断後の保健指導とを効果的に実施できた事例をご紹介します。
1. 連携に至る経緯
1）健康保険組合~実施できる事業所がなく困っていた~
A健康保険組合は総合健康保険組合であり、同業種の複数の企業が共同で設立しています。健康保険組合には特定保健指導を実施できる人材がおらず、各事業所の協力が必要でした。しかし、ほとんどの事業所に常勤の看護職がおらず、特定保健指導に積極的に協力したいという事業所がなく困っていました。 2）労働衛生機関
~3者の協議会をご提案~
当機関は、A健康保険組合の特定健診を受託していたため、特定保健指導の実施に向けたお問い合わせがありました。アウトソーシング機関として保健指導を受託することはできますが、常勤保健師がいる事業所があるとのことでしたので、よりよい事業展開の可能性を考え、連携を視野に3者での協議会をご提案しました。 オピニオン
「特定保健指導における健康保険組合・事業所・労働衛生機関との連携について」
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