ニュース
AEDによる救命活動は8年間で30倍に増加 救われた命は800人以上
2016年11月09日
公共施設などに置かれているAED(自動体外式除細動器)を一般市民が使い、救った命は年間で約200人、9年間で約800人に上るとの研究結果が発表された。AEDを使うことで、使わない場合に比べ、救命率は約2倍に上昇するという。
AED(自動体外式除細動器)は42万台以上が設置
AED(自動体外式除細動器)を用いた早期の救命処置は、病院外での心室細動患者を救命するための重要な手段だ。公共の場所に設置されたAEDを使用することで、心室細動患者への電気ショックまでの時間を短くすることが可能となる。
日本では2004年7月から市民によるAEDの使用が法的に許可され、2013年には42万台以上が公共の場所に設置されている。
京都大学は、市民がAEDを使用することで心停止からの救命者数が増加したという調査結果を発表した。
国内の公共の場所にAEDの設置台数が増加したことに伴い、市民によってAEDによる早期の救命処置が行われ、心停止患者の救命者数が増加したという。
調査は、同大学環境安全保健機構の石見拓教授、大阪大学の北村哲久助教らのグループによるもので、米学術誌「ニューイングランド ジャーナル オブ メディシン」に発表された。
市民のAED使用により生存率は2倍以上に上昇
研究では、総務省消防庁が国際的な基準にもとづく救急搬送の統計を取り始めた2005年から13年までの記録を活用。
記録には市民が発症を目撃した院外心原性心室細動患者が登録され、心停止1ヵ月後に脳機能がどの程度回復しているかという点を指標にし、市民からAEDで処置を受け順調に回復している生存者数が調査された。
それによると、調査期間に市民が目撃した院外心原性心室細動患者数は4万3,762人。そのうち4,499人(10.3%)が偶然居合わせた市民による電気ショックによる救助を受けていた。
市民による電気ショックを受けた人の割合は、2005年の1.1%から2013年の16.5%まで増加している。
順調に回復した1ヵ月生存者の割合は、市民によりAEDが使われた場合は38.5%で、使われなかった場合の18.2%に比べ、2倍以上に上昇するという結果になった。
AEDによる救命が大きく貢献し、順調に回復したと考えられる1ヵ月生存者の見積もり数は、2005年の6人から2013年の201人まで増加しており、社会復帰に至ったのは計835人と推計した。
AEDの活用をさらに促すための運動が必要
Public-Access Defibrillation and Out-of-Hospital Cardiac Arrest in Japan(ニューイングランド ジャーナル オブ メディシン 2016年10月27日)
掲載記事・図表の無断転用を禁じます。©2009 - 2025 SOSHINSHA All Rights Reserved.
「健診・検診」に関するニュース
- 2025年02月25日
- 【国際女性デー】妊娠に関連する健康リスク 産後の検査が不十分 乳がん検診も 女性の「機会損失」は深刻
- 2025年02月17日
- 働く中高年世代の全年齢でBMIが増加 日本でも肥満者は今後も増加 協会けんぽの815万人のデータを解析
- 2025年02月12日
-
肥満・メタボの割合が高いのは「建設業」 業態で健康状態に大きな差が
健保連「業態別にみた健康状態の調査分析」より - 2025年02月10日
- 【Web講演会を公開】毎年2月は「全国生活習慣病予防月間」2025年のテーマは「少酒～からだにやさしいお酒のたしなみ方」
- 2025年02月10日
- ［高血圧・肥満・喫煙・糖尿病］は日本人の寿命を縮める要因 4つがあると健康寿命が10年短縮
- 2025年01月23日
- 高齢者の要介護化リスクを簡単な3つの体力テストで予測 体力を維持・向上するための保健指導や支援で活用
- 2025年01月14日
- 特定健診を受けた人は高血圧と糖尿病のリスクが低い 健診を受けることは予防対策として重要 29万人超を調査
- 2025年01月06日
-
【申込受付中】保健事業に関わる専門職・関係者必携
保健指導・健康事業用「教材・備品カタログ2025年版」 - 2024年12月24日
-
「2025年版保健指導ノート」刊行
～保健師など保健衛生に関わる方必携の手帳です～ - 2024年12月17日
-
子宮頸がん検診で横浜市が自治体初の「HPV検査」導入
70歳以上の精密検査無料化など、来年1月からがん対策強化へ
