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糖尿病予備群にIoT活用による健康改善の介入研究を開始～国立国際医療研究センターなど

2018年01月29日

　国立研究開発法人国立国際医療研究センターと株式会社エス・エム・エス、みずほ情報総研株式会社は3月1日から、「ウェアラブル機器等を活用した管理栄養士伴走による健康改善介入研究」を開始する。対象は糖尿病予備群または2型糖尿病患者で、参加同意が得られた約150人。1年間、スマートフォンなどを通じて日常の食事、活動量、体重などのデータ提供、専属栄養士とのメッセージのやりとりによる伴走型のサポートを行う。

　同研究は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の平成29年度「IoT等活用生活習慣病行動変容研究事業」における「IoT活用による健康情報等の取得及び介入を通じた生活習慣病の行動変容に関するエビデンス及びビジネスモデルの創出に関する研究」の一環として行われるもの。

　糖尿病は予備軍を含めると罹患者数が2,000万人に上るとされ、健康寿命の短縮につながる重大な疾患の一つとなっている。一方で、患者の行動変容が治療に有効な疾患であるため、これまでにも電話や対面による生活療育指導、ウェアラブル機器などを活用した自己モニタリングの有用性が報告されてきた。しかし、これまでの研究では症例数が少なく、観察期間も短かったため、IoTの有用性を証明できる質の高い研究が求められていた。

　そのため同研究では、日本糖尿病学会主導で1年間にわたり、ウェアラブル機器やIoT対応の検査機器などから取得される健康情報などを用いて、管理栄養士による遠隔での改善指導を提供する。対象は、HbA1c（血液中の総ヘモグロビン量に占める糖化ヘモグロビンの割合）が6.0％以上8.0%以下で、参加同意が得られた人。企業健保5団体程度と協力し、150名程度を集める。

　参加者は、スマートフォンなどを通じて日常の食事、活動量、体重などのデータを確認したり、専属栄養士とのメッセージのやりとりによる伴走型のサポートを受けたりすることができる。IoTやICTを活用した自己モニタリングで患者の行動変容を促進し、血糖コントロールの改善の効果を検証する狙いがあるという。