【新型コロナウイルス】心理的不安が予防行動に大きく影響　個人差に合わせた対策とケアが必要

　九州大学による今回の研究は、日本での新型コロナウイルス感染症流行下の、心理・行動と性格・道徳の関連性を系統的に調べた最初のものになる。

　新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言発出後の2020年4月8日に、オンライン調査を実施し、日本全国から1,856名の有効回答を集めた。

　その結果、主に次のことが明らかになった――。

● 神経質傾向が強い人ほど、予防行動レベルが高く、一方でストレス・不安・抑うつスコアが高く、他人の努力への評価や医者への信頼度が低い。

● 勤勉性傾向が強い人は、予防行動レベルが高いが、感染リスク、他人の努力、自身の仕事への影響を低く評価する傾向がある。

● 協調性傾向が強い人は、ストレス・不安スコアが低く、生存の確信、他人への評価が高い傾向がある。

　以上の結果から、予防行動や心理状態には性格による大きな個人差があり、個人差に配慮した感染症対策と心理的ケアが必要なことが示された。

　研究ではさらに、下図に示す多くの項目について調査し、性格・道徳・イデオロギーが回答者の心理状態・評価・健康状態・生活への影響などと複雑に関係していることが明らかになった。

　「誰もが初めて経験する今回のコロナ禍、いまだに世界範囲で流行し、多くの人に災難をもたらしています」と、研究者は述べている。

　「正しく恐れて、適切な行動に導くためには、人間の心理の役割が重要です。"Calm(冷静に)、Careful(注意しながら)、Confident(自信をもって)"。これは研究を通じて、心理学の立場から提案するコロナ対策の3Cです。冷静に判断し、慎重に行動し、自信を保つこと。コロナとの長期戦に備えて、心を整えましょう」としている。

　オンライン調査は、その後も週１回の頻度で継続され、6月中旬までに計10回実施された。研究グループは現在、10回分の時系列データをもとに、市民の精神的負担・予防行動や意識・生活への影響などが、10週間にどのように変化したかを分析中。

　研究は、九州大学持続可能な社会のための決断科学センターの錢琨助教と同大学院理学研究院矢原徹一学術研究員(名誉教授)によるもの。研究の詳細は、国際学術誌「PLOS ONE」に掲載された。

九州大学 持続可能な社会のための決断科学センター
Mentality and behavior in COVID-19 emergency status in Japan: Influence of personality, morality and ideology(PLOS ONE 2020年7月10日)