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日本の高齢者のインフルエンザなどの予防接種率は低い 「プライマリ・ケア」が充実すると接種率は向上
2020年10月05日
「必要なときに幅広い内容の相談ができる」など、プライマリ・ケアで受けているサービスが充実している患者ほど、インフルエンザおよび肺炎球菌予防接種の接種率が高いことが明らかになった。
研究は、横浜市立大学が、「プライマリ・ケア」を受診した65歳以上の高齢者1,000人を対象に調査したもの。
研究は、横浜市立大学が、「プライマリ・ケア」を受診した65歳以上の高齢者1,000人を対象に調査したもの。
高齢者のインフルエンザ・肺炎球菌のワクチンの接種率が低い
高齢者や基礎疾患のある人はインフルエンザが重症化しやすい。そこで厚生労働省は65歳以上の高齢者を、インフルエンザおよび肺炎球菌のワクチンの接種対象に定めている。しかし、実際の接種率は、それぞれ50.2%、37.8%となっており、高齢者が十分に予防接種を受けられていない。
とくにインフルエンザ・ワクチンは、接種を受けることで、インフルエンザを発症する人を約50%減らし、インフルエンザが原因で死亡する人を約80%減らす効果があると考えられている。いかに接種率を高めるかが課題になっている。
一方、「プライマリ・ケア」は、病気を最初に診る地域のかかりつけ医(主に開業医)によって提供される。身近にあって、患者の抱えるさまざまな問題に幅広く対処でき、総合的な医療を提供している。
これまでの研究で、小児の予防接種や、がん検診の受診などの予防医療行動と、プライマリ・ケアでの「患者が医療ケアのプロセスで経験した事象(PX)」のスコアが正の相関をもつことが示されている。
そこで研究グループは今回の研究で、プライマリ・ケアにおける高齢者の予防接種について、PXとの関連を調査した。
研究は、横浜市立大学大学院データサイエンス研究科ヘルスデータサイエンス専攻の金子惇講師（研究当時浜松医科大学特任助教）らの研究グループによるもの。研究成果は、「Journal of General and Internal Medicine」に掲載された。
近接性、継続性、地域志向性などがプライマリ・ケアの要素
研究グループは、日本のプライマリ・ケアの質評価・向上を目的に、全国25ヵ所の総合内科、家庭医療科、総合診療科の無床診療所、および200床未満の病院を受診した20歳以上の外来患者を調査した。
2018年2～3月の特定週1週間に受診して調査に回答した65歳以上の1,000人を抽出し、プライマリ・ケアにおけるPX尺度「JPCAT」を用いて解析した。
「JPCAT」は、日本初のプライマリ・ケアでのPX尺度。「患者の価値観を重視し」、「患者が認識・利用する機能を評価する必要がある」、といったプライマリ・ケアの特性を総合的に評価するものだ。
具体的にはプライマリ・ケアの主要な要素である、(1)近接性、(2)継続性、(3)協調性、(4)包括性、(5)地域志向性という５つのポイントで、29項目の質問を用い、それぞれのスコアと合計スコアで評価する。
プライマリ・ケアが充実すると高齢者の予防接種率が向上
その結果、プライマリ・ケアで受けられるサービス内容が充実している患者ほど、インフルエンザや肺炎球菌の予防接種率が向上することが分かった。
予防接種率はインフルエンザが68%、肺炎球菌が53.8％だったが、JPCATのスコアが1標準偏差分増加すると、予防接種を受けている人の割合は、インフルエンザで1.19倍、肺炎球菌で1.26倍に増えた。
研究グループは、「今回の研究では原因と結果を直接証明することはできない」としながらも、「プライマリ・ケアにおいて患者が必要としている機能を十分に提供することで、予防接種の接種率を向上できる可能性がある」と述べている。
「身近な医療の質と高齢者の予防接種率には関連がある。プライマリ・ケアを改善することで、高齢者の予防接種率の向上に寄与できる可能性がある」と指摘している。
横浜市立大学大学院データサイエンス研究科ヘルスデータサイエンス専攻Better Patient Experience is Associated with Better Vaccine Uptake in Older Adults: Multicentered Cross-sectional Study(Journal of General Internal Medicine 2020年9月16日)
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