産業保健師活用テキスト『産業保健師がいること』のご紹介
本記事では『産業保健師がいること』の作成経緯やねらいを、神奈川産保センタースタッフにご紹介いただきます。
厚生労働省の関係機関である労働者健康安全機構は、各都道府県に産業保健総合支援センターを設置し、地域窓口として労働者50人未満の小規模事業場を対象とした地域産業保健センター(以下、地産保)を運営しています。
地産保の利用者は毎年4,000人ずつ増加し、平成30年度は33,000人となりましたが、地産保に登録されている登録保健師の活用は少ないのが現状です。
そのような中、神奈川産保センターの所長が、日本地域看護学会 第22回学術集会(2019年)において「地域産業保健センターにおける保健師の役割と課題」というテーマで講演しました。この講演がきっかけとなり、地産保の登録保健師のみならず、広く産業保健師の活動を知ってもらうために『産業保健師がいること』が作成されました。
- 産業保健師の活用方法が周知されていない"中小規模の事業者"を対象に、産業保健師を活用した「健康保持増進対策」を進めるためのヒント提供する
- 産業保健師の役割をわかりやすく紹介する
- 産業保健師がどのような考えで業務を進めているか、事業所で何をしてくれる人なのかなど、活用するメリットを伝える
- Q&A形式で、事業所の困りごとへの対応の参考となる情報を紹介する
- 産業保健師は地域の保健行政を理解しながら業務を進めるため、地域の行政サービスも理解できるようにする
- 産業保健師の役割、活動の実践事例を紹介する
コロナ禍で保健師に注目が集まりましたが、多くの方にとって、産業保健師は名前を知っている程度で、どんなことをする人かわからないのが実情です。
事業所の事業主、人事・総務担当者の方はもとより、産業保健チームメンバーである衛生管理者、産業医などの皆様にも、本テキストをご覧いただき、産業保健師について理解を深めていただきたいと考えています。
また、産業保健師の活用事例も豊富に掲載していますので、具体的に産業保健師の仕事がイメージしやすく、実習生や新人期の保健師の参考資料としてもご活用いただけます。ベテラン保健師も、業務のふりかえりに役立つと思いますので、一人でも多くの方にお読みいただきたいです。
本テキストのお申し込み方法
以下のリンク先に抜粋版を掲載していますので、ぜひご一読ください。たくさんのお申込みをお待ちしております。
★☆★『産業保健師がいること』抜粋版はこちら★☆★
費用:無料
申込方法:郵送をご希望の場合は、必要事項をご記入のうえ、以下の手順でお申し込みください。
神奈川産保センターのトップページ⇒「産業保健関係者からの専門的な相談・お問い合わせはこちらから!」⇒「メール相談」の相談フォームに必要事項を記入の上、送信
問い合わせ:神奈川産保センター・西尾まで(TEL:045-410-1160)
Webサイトもご参照ください。
「健診・検診」に関するニュース
- 2024年04月25日
-
厚労省「地域・職域連携ポータルサイト」を開設
人生100年時代を迎え、保健事業の継続性は不可欠 - 2024年04月22日
- 【肺がん】進行した人は「健診やがん検診を受けていれば良かった」と後悔 早期発見できた人は生存率が高い
- 2024年04月18日
- 人口10万人あたりの「常勤保健師の配置状況」最多は島根県 「令和4年度地域保健・健康増進事業の報告」より
- 2024年04月18日
- 健康診査の受診者数が回復 前年比で約4,200人増加 「地域保健・健康増進事業の報告」より
- 2024年04月09日
- 子宮の日 もっと知ってほしい子宮頸がんワクチンのこと 予防啓発キャンペーンを展開
- 2024年04月08日
- 【新型コロナ】長引く後遺症が社会問題に 他の疾患が隠れている例も 岡山大学が調査
- 2024年03月18日
- メタボリックシンドロームの新しい診断基準を提案 特定健診などの56万⼈のビッグデータを解析 新潟⼤学
- 2024年03月11日
- 肥満は日本人でも脳梗塞や脳出血のリスクを高める 脳出血は肥満とやせでの両方で増加 約9万人を調査
- 2024年03月05日
- 【横浜市】がん検診の充実などの対策を加速 高齢者だけでなく女性や若い人のがん対策も推進 自治体初の試みも
- 2024年02月26日
- 近くの「検体測定室」で糖尿病チェック PHRアプリでデータ連携 保健指導のフォローアップなどへの活用も