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コロナ禍で低所得の高血圧患者が医療機関の受診控え　とくに女性は受診を控えるリスクが3倍超に上昇

2025年01月14日

　コロナ禍下の2020年に、高血圧患者のうち、世帯所得が低い患者の19.6％が定期受診を控えており、対照群の8.8%に比べて大幅に高かったことが明らかになった。

　世帯所得が低いと定期受診の控えが増えるという関連は、女性でとくに顕著で、低所得群では対照群に比べて、定期受診を控えるリスクは3.14倍高かった。

　新型コロナ流行下で、女性の家事・育児の負担が増加したことが影響している可能性があるとしている。

　「緊急事態による社会活動制限が課された直後、低所得層の医療アクセスを低下させない対策が必要」と、研究者は述べている。

世帯所得が低い高血圧患者が受診控え　とくに女性で顕著

　日本で2020年4月に発令された新型コロナの緊急事態宣言下には、多くの人々が医療機関への受診を控えた。

　コロナ禍下の2020年の、高血圧患者の世帯所得と定期受診状況との関連を調査した結果、世帯所得が低い患者ほど定期受診を控える傾向が強く、とくに女性でその傾向が顕著なことが明らかになった。

　東北医科薬科大学と東北大学の研究グループは今回、日本で4,300万人が罹患していると推計される「高血圧」に焦点をあて、受診控えの状況を調査した。

　研究グループは、全国規模のインターネット調査であるJACSIS研究のデータを用いて、治療中と回答した高血圧患者2,832人を対象に、世帯所得と定期受診控えとの関連を分析した。

　JACSIS(日本における新型コロナ問題および社会全般に関する健康格差評価研究)研究では、全国の15～79歳の一般住民約2万8,000人を対象に、新型コロナの流行が住民の生活・健康・社会・経済活動などに与えた影響などを調査している。

コロナ禍の社会活動制限は高血圧患者の受診行動に大きく影響

　世帯所得は、世帯人数で調整した等価世帯年収を用い、318.2万円(中央値)未満を低所得群、318.2万円以上を対照群として分析した。

　その結果、2020年で低所得群の19.6%が定期受診を控えていたのに対し、対照群では8.8%だった。この差は、年齢、性別、教育歴、雇用状態、新型コロナへの不安度などの要因で調整しても統計学的に意味のある差だった。

　このことから、治療中の高血圧患者で、経済状態そのものがコロナ禍の受診控えにつながったことが示唆されるとしている。

　特筆すべき点は、世帯所得と定期受診控えの関連は女性でとくに顕著だったことだ。女性の低所得群は対照群に比べて、定期受診を控えるリスクが3.14倍高く、これは男性の1.21倍に比べても大幅に高い。

　これについて、「新型コロナ流行下で、女性の家事・育児の負担が増加したことが影響している可能性があります」と、研究グループでは述べている。

　さらに、2021年以降は高血圧患者の受診控えは大きく減り、世帯所得の影響も消失した。この変化から、緊急事態制限などの社会活動制限が、治療中の高血圧患者の受診行動に大きな影響を与えていたことが示唆された。

　研究者が実施した別の研究では、コロナ禍下の2020年には、治療中の高血圧患者の血圧が上昇したことを報告している。

出典：東北大学、2025年

経済的支援やオンライン診療の推進など緊急事態に備えた対策が必要

　研究は、東北医科薬科大学医学部衛生学・公衆衛生学教室講師(兼)東北大学大学院医学系研究科個別化予防・疫学分野の佐藤倫広氏、遠山真弥氏らが、東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野の田淵貴大准教授が主導するJACSIS研究のデータをもとに調査したもの。研究成果は、「Hypertension Research」に掲載された。

　「本研究により、社会活動制限が課される直後、世帯所得が低い高血圧患者は治療のための定期受診を控えるリスクが高くなる可能性が示されました」と、研究グループでは述べている。

　「高血圧は、心血管疾患や慢性腎臓病の主要なリスク要因であり、定期的な管理が重要です。所得と受診控えの関連には、経済的要因に加え、時間的要因が影響していると考えられます。このような世帯所得による医療アクセスの格差を是正するためには、効果的な経済的支援やオンライン診療の推進など、将来の公衆衛生上の緊急事態に備えた対策が必要と考えられます」と、研究グループでは述べている。

東北大学東北メディカル・メガバンク機構予防医学・疫学部門
 Association between equivalized annual household income and regular medical visits for hypertensive patients since the COVID-19 outbreak (Hypertension Research 2025年1月8日)

［Terahata］

日本医療・健康情報研究所