「仕事における孤独感」で離職が増加 東京大学の研究グループが世界で初めて立証
東京大学大学院医学系研究科の研究グループがこのほど、労働者の仕事における孤独感を数値化して測定し、6カ月後の離職状況について追跡調査を実施。
仕事における孤独感が高いと実際の離職につながることを、世界で初めて報告した。
コロナ禍における外出自粛の影響などをきっかけに、孤独感は重要な健康指標として注目されるようになった。仕事における孤独感は「職場環境における良質な対人関係の欠如を認識することによって引き起こされる苦痛」と定義される。
これまでの研究で、仕事における孤独感が仕事の満足度低下や生産性への悪影響を及ぼすことが示唆されていたが、実際の離職との関連性は明らかにされていなかった。
そのため東京大学大学院医学系研究科の佐々木那津講師、川上憲人特任教授らによる研究グループが日本国内のフルタイム労働者706名を対象に、仕事における孤独感を数値化して測定。その後、6カ月の間に退職や転職など「離職」があったかどうかを追跡調査し、孤独感と離職リスクの関係について明らかにした。
調査の結果、6カ月間で47人(6.7%)が離職していた。職場での孤独感が「ほとんどなかった」人と比較して、「ほとんどいつもあった」人では、離職のリスクが2.46倍高かった。
今回の調査によって、職場での孤独感が離職に直接的な影響を及ぼす可能性とともに、企業が従業員の孤独感の予防や改善に取り組むことの重要性が示された。
従業員の離職は企業にとっても影響が大きいことから、職場での良好な人間関係の構築やコミュニケーションの促進、メンタルヘルスサポートの充実など対策が求められている。
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