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日本人がメタボになりやすい職業とは？ 業務内容を考慮した保健指導
2017年04月13日
メタボリックシンドローム(メタボ)の有病率は職業によって異なり、「建設業」「運送業・郵便業」「金融業」に就いている人は注意が必要――12万人を対象とした分析結果を、福島県立医科大学医学部医学科衛生学・予防医学講座の研究チームが公表した。
職業や業務内容も考慮した保健指導が求められる
研究は、福島県立医科大学医学部医学科衛生学・予防医学講座の日高友郎助手、福島哲仁教授らと、全国健康保険協会(協会けんぽ)福島支部による共同研究チームによるもの。
全ての健康保険組合に対し、レセプトなどのデータの分析し、それにもとづく加入者の健康保持増進をはかる「データヘルス計画」の実施が、行政により推奨されている。研究チームは、健康情報ビッグデータの活用・解析を進めている。
「メタボの有病率は日本では男性で8～25%、女性で2～22%で、職業によって異なる。保健指導を行う際には、職業や業務内容も考慮に入れた指導が求められる」と、研究チームはコメントしている。
研究チームは、12万人の会社員を対象に、メタボリックシンドロームの有病率を業種別に比較し、それぞれの特徴を調べる大規模な横断研究を行った。
協会けんぽのデータベースを用いて、2012年に福島県内で健康診断を受診し、ウエスト周囲径、血圧、血糖、脂質、メタボの判定に関するデータが得られた35～75歳の会社員男女約12万人のデータを収集。
研究は「ビッグデータにもとづいた、業態別のメタボリックシンドロームの健康予測を可能とする研究」として、米国科学誌「PLOS ONE」(2016年4月16日)に発表された。
「運送業・郵便業」「建設業」「鉱業・採石業」でメタボが多い
調査票への回答内容をもとに、統計の産業分類である「日本標準産業分類」による18業種に分類した。
その結果、男性会社員では5人に1人以上(有病率22.2％)がメタボを保有していたが、女性の有病率は4.4％だった。
男女を合わせた全体のメタボの有病率を業種別にみると、▽運送業・郵便業(25.7％)、▽建設業(21.0％)、▽鉱業・採石業(20.5％)が高く、▽医療・介護(8.7％)、▽公務(11.4％)、▽娯楽業、飲食店・宿泊業(12.1％)が低かった。
なかでも「運送業・郵便業」の男性はメタボリックシンドロームに加えて、ウエスト周囲径、高血圧、耐糖能異常、脂質異常症の全てで異常値が多かった。
男性では▽製造業、▽運輸業、▽金融業、▽協同組合、女性では▽鉱業、▽運輸業、▽金融業、宿泊業、▽協同組合で、メタボ有病率が高いことが実証的に明らかにされた。
メタボの標準化有病比(SPR)を業種別に比較したところ、男性では「製造業」「運輸業」「学術研究、専門・技術」「協同組合」の4つの業種で高く、女性では「医療・介護」「協同組合」で高かった。
データヘルス計画では、国民の健康寿命の延伸が大きな目標のひとつとして定められており、メタボリックシンドロームをはじめとした生活習慣病対策は、その重要課題となっている。
「今回の研究はデータヘルス計画の成果のひとつ。日本人のメタボリックシンドローム有病率を業態の面から明らかにした、はじめての研究として位置付けられる」と、研究者は述べている。
福島県立医科大学医学部医学科衛生学・予防医学講座Prevalence of Metabolic Syndrome and Its Components among Japanese Workers by Clustered Business Category(PLOS ONE 2016年4月15日)
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