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「社会的つながり」が多いと認知症リスクが46％低下 国立長寿センター
2018年01月18日
高齢者は「社会とのつながり」(親しい人との支援のやりとりや交流、地域への参加や就労)が多様であるほど、認知症の発症リスクが低下し、最大で46％低下するという研究を国立長寿医療研究センターなどがまとめた。
社会的つながり多い高齢者、認知症リスク46％減
研究チームは、日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトが2003年に要介護に非該当と認定した65歳以上男女を対象に実施した調査データから、1,3984名のその後の認知症を伴う要介護発生状況を3436日(約9.4年)追跡した。
その結果、(1)「配偶者がいる」、(2)「同居家族と支援のやりとりがある」、(3)「友人との交流がある」、(4)「地域のグループ活動に参加している」、(5)「何らかの就労している」――のいずれかに該当すると、認知症の発症リスクが低下することが分かった。
該当項目が0～1項目の人は892人で、そのうち追跡期間中に認知症を発症したのは258人。5項目すべてを満たした1,818人では145人が発症した。
年齢や糖尿病などの健康状態の影響を調整して解析したところ、0～1項目の人に比べ、5項目の人は認知症を発症するリスクが46％減少していた。4項目だと35％、3項目でも25％それぞれ減少した。
The influence of social relationship domains and their combinations on incident dementia: a prospective cohort study(Journal of Epidemiology and Community Health 2017年10月31日)
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