女性の命を守るHPVワクチンをもっと知って　子宮頸がんの予防・対策を訴える運動が活発化

　子宮頸がんの日本の年間の罹患数は約1万1,000例、年間死亡者数は約3,000人とされており、女性特有のがんの中では乳がんに次いで多い。

　罹患年齢は20代にも広がるなど若年化が進んでおり、20代から30代の女性では、罹患率はすべてのがんの中で第1位になっている。

　定期的に子宮頸がん検診を受けていれば、がんになる前の状態で発見することが可能だが、日本で検診を受けている人の割合は約40％と低い。欧米諸国では70％～80％に上り、日本の女性の受診率の低さは際立っている。 　さらに日本では、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐHPVワクチンの接種率が極めて低い状況が続いていることが、深刻な社会問題になっている。

　世界の80ヵ国以上で、HPVワクチンの接種を広く提供するために、国の公費助成が実施されている。日本でも公費助成が行われており、小学校6年生から高校1年の女子は公費で定期接種を受けられる。

　しかし、世界の多くの国で60%以上の高い接種率が実現されており、接種率が80～90%の国も少なくないにも関わらず、日本では、10年前のワクチン導入時は70％だったのが、現在は積極的勧奨が行われておらず、接種率は1%未満と危機的な状況にある。 　女性のHPVワクチンの接種率を引き上げようと、民間の動きが活発化している。

　産婦人科・小児科・公衆衛生学などの専門家が力を合わせて、8月28日に開始したのが「みんパピ！みんなで知ろうHPVプロジェクト」だ。

　同プロジェクトを運営する「一般社団法人 HPVについての情報を広く発信する会」(稲葉可菜子・代表理事)のミッションは、▼すべての国民にヒトパピローマウイルス(HPV)感染症に関する正確な知識を伝えること、▼科学的な根拠にもとづきHPVワクチンの有効性と安全性について啓発することなどだ。

　代表の稲葉可奈子氏は産婦人科医。HPVワクチンの積極的勧奨の再開を、厚生労働省へ再三にわたり要望したが、事態が変わらない状況にある。

　子宮頸がんのために20～30代で子宮を失うことになった女性や、命を失った女性を多く見てきた。「産婦人科医としてこのまま見過ごすことはできない」と思い立ったという。 　同社団法人の活動として、(1)小児科外来でのリーフレット配布や、SNSでの情報発信などを通じて、子宮頸がんとHPVワクチンについての認知向上をはかる、(2)医師監修のWebサイトなどを通じた、HPVワクチンに関する正確・詳細な情報の提供、(3)産婦人科医や小児科医による、具体的な接種方法などについての情報提供――などを展開する。

　HPVはありふれたウイルスで、性交渉によって感染すること、女性の子宮頸がんの原因となることはよく知られている。

　しかし、男女ともに中咽頭がんや肛門がんを引き起こすこと、男性の陰茎がんなど、さまざまながんの原因となることはあまり知られていない。

　また、性感染症でありながらコンドームでは完全に予防できないことから、誰もが感染のリスクがあり、がんを発症するリスクがあることを知らない人も多い。

　一方、HPVワクチンは、HPVに感染する前に接種することで、感染を防ぐ効果があることが十分に確認されている。

　しかし日本では、HPVワクチンを接種後に副反応を生じた症例が報告されたことから、積極的な接種の勧奨が差し控えられている状況にある。 　同プロジェクトでは、活動資金を募るクラウドファンディングも8月からスタートした。

　達成金額ごとに、小児科で配布するリーフレット作成、啓発のための児童向けコンテンツや動画コンテンツの制作、講演会の開催などを行うことを計画している。

　HPVワクチンを知らない層、接種したいと考えている層、具体的な行動の仕方を知りたい層など、理解度や関心度に応じて情報を提供することを考えているという。

　このクラウドファンディングでは、目標額400万円を開始1日で達成し、支援総額は9月11日時点で1,681万円以上に達している。支援募集は10月15日まで続けられる。 　ロシュ・ダイアグノスティックスとDeNAの子会社であるDeSCヘルスケアは、子宮頸がん検診の受診率向上を目指す「Blue Star Project(ブルースタープロジェクト)」

　その一環として、プロ野球の横浜DeNAベイスターズが「Blue Star Project Women's ナイター」を開催することを計画している。

　今年は10月に横浜スタジアムで、対広島東洋カープ戦で「Blue Star Project Women's ナイター」の開催を予定。

　子宮頸がんは、初めは自覚症状がなく、自分で気づくことができない。しかし、定期的な検診を受けていれば、がんになる前に早期発見ができる。

　この冠試合の開催により、多くの野球ファンやスポーツファンに、「2年に1度、子宮頸がん検診に行きませんか」と呼びかけ、がん検診の必要性を知ってもらいたいとしている。

　子宮頸がん検診は自治体が行うがん検診や、健康保険組合で行う職域検診として受けることができる。検診費用を助成(全額または一部)している自治体や職場も多い。

みんパピ！みんなで知ろうHPVプロジェクト

子宮頸がん検診啓発プロジェクト「Blue Star Project」

子宮頸がんとHPVワクチンに関する正しい理解のために(日本産科婦人科学会 2020年7月22日)

有効性評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン(国立がん研究センター 2020年7月29日)