【新型コロナ】がん検診の受診者が減少　このままだと死亡リスクが上昇　コロナ下でも「がん検診は必要」

　がんを治療するために、早期発見・早期治療が重要になる。そのためには、定期的にがん検診を受ける必要がある。

　しかし日本のがん検診の受診率は低く、たとえば乳がんや子宮頸がん検診では、欧米の受診率が70～80%に上るのに対し、日本は50%にも満たない状況だ。

　また、新型コロナウイルス感染症の影響で、2020年のがん検診の受診者が大幅に減り、がんの発見数が減るおそれがある。日本対がん協会が全国の支部に行ったアンケートでは、今年度のがん検診受診者は「例年に比べ3割以上減少する」と見込む支部が３分の２に上った。

　そこで日本対がん協会は、「安心してがん検診を受けよう」というメッセージを込め、がん検診の必要性と検診機関が十分な感染防止策をとっていることを広く社会に訴えるため、受診勧奨チラシ「コロナ下でも『がん検診』は必要です!!」を作成した。

　チラシは同協会のサイトからダウンロードでき、ポスターやパネルなど自由に印刷して利用できる。 　「新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、がん検診の受診者は激減しています。一般的に、がんは早期発見ほど治りやすく、発見が遅れるほど治療が困難になります。コロナは防いだけれど、がんが進行していたとなっては、本末転倒です」と、同協会では話している。

　同協会の2020年度がん征圧スローガンは「いつ受ける？ 声かけしよう がん検診」。「コロナ禍下もで、定期的にがん検診を受けることは必要です。検診の貴重な機会を、どうか逃さないでください」と強調している。

　「がんを発症された方は、がんになったショックに加え、"検診を受けていたら、もっと早期に見つかったかもしれない"という後悔を抱きがちです。ご家族もまた"どうしてもっと強く検診に行けと言わなかったのだろう"と、自分を責めたりします」としている。

　厚生労働省は、胃がん・大腸がん・肺がん・乳がん・子宮頸がんに対し、定期的にがん検診を受けることを推奨している。これらのがんは、がん検診を行うことで集団の死亡率を下げる効果があることが科学的に証明されている。

　国が定めたがん検診は、都道府県や市町村などの住民票のある自治体で受けられる。職場によっては定期健康診断とあわせてがん検診も受診できる場合があり、人間ドックでもがん検診を実施している。その費用は自治体の検診などでは、受診者の年齢・収入によって異なるが、無料から数百円、数千円程度だ。

胃がん検診
50歳以上 ※胃部X線検査については40歳代に対し実施可
2年に1回
胃Ｘ線検査、胃内視鏡検査
地方自治体、保健所
大腸がん検診
40歳以上
年に1回
便潜血検査
地方自治体、保健所
肺がん検診
40歳以上
年に1回
肺X線検査、喀痰細胞診
地方自治体、保健所
乳がん検診
40歳以上
2年に1回
乳房X線検査(マンモグラフィ)
地方自治体、保健所
子宮頸がん検診
20歳以上
２年に１回
視診、細胞診、内診、コルポスコープ検査(必要に応じて)
地方自治体、保健所

　新型コロナウイルス感染症に対する感染防止対策を徹底するため、日本対がん協会、日本総合健診医学会、全国労働衛生団体連合会など健診に関連する8団体は合同で、「健診実施機関における健診実施時の新型コロナウイルス感染症対策」をまとめた。

　新型コロナウイルス感染症対策として、いわゆる「3密」(密閉・密集・密接)を避けることが重要で、健診施設でも3つの密のそれぞれを可能な限り回避することにより受診環境の確保に努めるとしている。

　具体的には、健診施設の受診環境の確保を徹底し、受診者、健診施設職員の相互の安全確保のため、健診会場ではマスク(サージカルマスク、布マスクなど)着用を原則としている。

　また、受診者の「密集」を避けるため、1日の予約者数、予約時間等を調整しし、健診受付後、速やかに問診、体温測定を行い、受診者の健康状態を確認している。受診者間や受診者と職員の間の距離を確保するとともに、健診に要する時間も可能な限り短縮している。

　室内の換気は、1時間に2回以上定期的に窓やドアを開けるなどして行っており、換気装置がある場合は十分な換気量を確保するようにしている。アルコ－ル消毒液などによる手指の消毒や、ロッカールーム、トイレ、ドアノブなどの受診者が触れる箇所も清拭し環境衛生に努めている。

　緊急時の対応としては、胸部エックス線検査で新型コロナウイルス肺炎を疑う所見が認められた場合は、ただちにその受診者に説明し、その後の健診を中止している。

公益財団法人日本対がん協会