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子宮頸がんはワクチン接種で防げる HPVワクチンのキャッチアップ接種の期限が迫る 9月までに接種を開始する必要が
2024年07月01日
ほとんどの子宮頸がんは、HPV(ヒトパピローマウイルス)への感染が原因であり、HPVワクチンの接種により感染を防ぐことで罹患を予防できる。
調査によると、HPVワクチンが子宮頸がんを予防するのに有効であることについて、「そう思う」と回答したのは、接種対象者本人の48%、その保護者の54%だった。
現在、2024年度に17歳～27歳になる女性を対象に、キャッチアップ接種が公費で実施されている。
HPVワクチンの接種を完了するために約6ヵ月を要するため、これまでに1回も接種を受けていない人は、9月までに接種を開始する必要がある。
HPVワクチンを知ることが大切 未来の自分と大切な人を守るために
ほとんどの子宮頸がんは、HPV(ヒトパピローマウイルス)への感染が原因であり、HPVワクチンの接種により感染を防ぐことで罹患を予防できる。 子宮頸がんに、日本で年間に約1.1万人が罹患し、約2,900人が亡くなっている。また、25～40歳までの女性の子宮頸がんによる死亡は、がんでは2番目に多い。 しかし、HPVワクチンについて、どれくらいの人が知っているだろうか？ 「HPVワクチンって何？」「よく分からないけど接種を受けた方がいいの？」といった疑問をもっている人も少なくない。 そこで厚生労働省は2023年に、HPVワクチンについて、接種対象者本人やその保護者の理解を調べるため、「HPVワクチンにおける理解度に関する調査」を実施した。 それによると、子宮頸がんについては、接種対象者本人の69%、保護者の91%が「知っている」「少し知っている」と回答した。 HPVは、性交渉の経験のある女性であれば、誰でも一生に一度は感染する可能性があることについて、「非常にそう思う」「そう思う」と回答したのは、対象者本人の37%、保護者の46%だった。 HPVワクチンについては、対象者本人の28%、保護者の9%が「知らない」と回答。さらに、1997～2005年度生まれの女性に対し、政府が公費で接種できる機会を提供していること(キャッチアップ接種)については、対象者本人(高校2年相当～1997年度生まれの女性)の53%、保護者(小学校6年～高校3年相当の娘の保護者)の26%が「知らない」と回答した。 HPVワクチンは、子宮頸がんを予防するのに有効であることについて、「そう思う」と回答したのは、対象者本人の48%、保護者の54%だった。また、公費で接種できるHPVワクチンで、50～70%の子宮頸がんが予防できることについて、「そう思う」と回答したのは、対象者本人の33%、保護者の47%だった。 HPVワクチンのリスクについて十分な情報がなく、接種する/させるかどうか決められないことについて尋ねたところ、接種対象者本人・保護者のそれぞれ51%が「そう思う」と回答した。さらに、接種することで以前報道で見たような健康被害が起きるのではないかと思っているかについては、対象者本人の38%、保護者の49%が「そう思う」と回答した。 関連情報HPVワクチンのキャッチアップ接種の期限が迫る
9月までに接種を開始する必要が
日本では現在、12歳となる日の属する年度の初日から16歳となる日の属する年度の末日までのあいだにある女子は、HPVワクチンの接種を公費(定期接種)で受けられる。
また、1997年4月2日から2008年4月1日までの間に生まれた女性(2024年度に17歳～27歳になる女性)に対しても、キャッチアップ接種が公費で実施されている。
キャッチアップ接種の実施期間は2025年3月31日までであり、接種を完了するためには約6ヵ月を要するため、これまでに1回も接種を受けていない人は、9月までに接種を開始する必要がある。
公費で接種できるHPVワクチンは、3種類(サーバリックス、ガーダシル、シルガード9)があり、決められた間隔をあけて、同じワクチンを合計3回接種する。
なお、公費の補助がない場合の接種費用は、サーバリックスおよびガーダシルでは3回接種で４～５万円、シルガード9では3回接種で8～10万円、2回接種で5～7万円が目安となる。
2023年4月から、9価ワクチンのシルガード9も公費で受けられるようになった。シルガード9の詳細については、下記ページで紹介されている。
9月までに接種を開始する必要が
子宮頸がんとその他のヒトパピローマウイルス(HPV)関連がんの予防ファクトシート (国立がん研究センター がん対策研究所)
ヒトパピローマウイルス感染症に係る定期接種及び子宮頸がん (日本医師会 2024年6月7日)
ヒトパピローマウイルス感染症～子宮頸がん(子宮けいがん)とHPVワクチン～ (厚生労働省)
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