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子宮頸がん予防のためにできること HPVワクチンのキャッチアップ接種の副反応を調査 90%が「不安はない」と回答
岡山大学は、ヒトパピローマウイルス感染の予防のためのHPVワクチンについて、学生・教職員を対象に2023年8月から接種を実施しており、このほど接種後の副反応の調査結果を発表した。
その結果、HPVワクチン接種後アンケートでは、接種後の局所の痛みは60％程度、腫脹は30％程度、発熱は4％程度でみられた。症状は、接種当日～翌日には消失する人が多かった。継続した診療の必要な重篤な副反応が認められた人はいなかった。
HPVワクチンのキャッチアップ接種事業は、2025年3月で終了する予定であり、公費負担で接種を完遂するためには、2024年9月までに接種を開始する必要がある。
「子宮頸がん予防には、HPVワクチンとがん検診が重要です。HPVワクチンの接種費用が公費で負担されるキャッチアップ接種は、あと1年で終了する予定です」と、研究者はコメントしている。
「接種対象者やその周囲の方が、今回の調査結果を知ることで、接種やがん検診受診などの子宮頸がんの予防行動について考え、行動する機会につながることが期待されます」としている。
公費で接種を受けられるキャッチアップ接種はあと1年で終了
多くの若い働き盛りの女性や子育て世代の女性が、子宮頸がんに罹患して妊娠ができなくなったり、後遺症を抱えたり、命を失っており、深刻な状況になっている。 子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルス(HPV)感染によって起こり、発症ピークは30～40代で、「マザーキラー」とも呼ばれている。日本では、年間約1万人が子宮頸がんを発症し、約2,900人の女性が毎年、子宮頸がんで亡くなっている。 HPVワクチンは、HPV感染の予防だけでなく、子宮頸がん発症の予防の効果もあることも明らかになっている。日本では、2022年4月～2025年3月末までの3年間、公費での接種が受けられるキャッチアップ接種が行われている。
出典：岡山大学、2024年
接種後に「不安はない」と答えた女性が90% 「知人にも勧めたい」
そこで岡山大学は、2023年6月に実施した学内アンケート調査の結果をふまえ、キャッチアップ接種の対象者が多く所属している大学の責務として、接種の機会を設けることが必要と考え、学生・教職員へのHPVワクチン接種を実施し、接種後の副反応の調査を行った。 その結果、HPVワクチン接種後アンケートでは、接種後の局所の痛みは60％程度、腫脹は30％程度、発熱は4％程度でみられた。症状は、接種当日～翌日には消失する人が多かった。継続した診療の必要な重篤な副反応が認められた人はいなかった。 接種者の半数以上は、接種前に不安感を感じており、その多くは副反応に対しての不安だったが、接種1週間後には「不安はない」と答えた人が、1回目接種後に90%、2回目接種後に82.9%、3回目接種後に90.7%に上り、気持ちが変化したことが示された。 HPVワクチン接種について、「友人・知人にどのくらい勧めたいか」という質問に対して、「強く勧める」「勧める」と答えた人は、1回目接種後に71.2%、2回目接種後に66.3%、3回目接種後に70.9%に上った。
出典：岡山大学、2024年
HPVワクチン接種やがん検診受診について考え行動する機会に
同大学は、2023年8月から岡山大学病院総合内科・総合診療科、感染症内科および産科婦人科の医師の協力のもと、岡山大学病院総合トリアージステーションで、同学学生・教職員を対象とするHPVワクチン接種を実施している。 今回の報告は、2024年1月22日～24日で3回目の接種を無事終了した人を対象に実施した、1～3回目接種までの接種後の副反応についての調査の結果をまとめたもの。1,333人(女性：1,029人)が回答し、うちキャッチアップ接種対象者は606人(45.5％)だった。 研究は、岡山大学学術研究院医歯薬学域 周産期・小児救急医療学講座の小川千加子准教授、保健管理センターの樋口千草准教授らによるもの。 「子宮頸がん予防には、HPVワクチンとがん検診が重要です。HPVワクチンの接種費用が公費で負担されるキャッチアップ接種は、あと1年で終了する予定なので、対象の方は早めにご検討ください」と、小川准教授はコメントしている。 「接種対象者やその周囲の方が、今回の調査結果を知ることで、接種やがん検診受診などの子宮頸がんの予防行動について考え、行動する機会につながることが期待されます」としている。 岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 産科・婦人科学教室岡山大学 保健管理センター
HPVワクチンについて (岡山大学 保健管理センター)
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