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学校給食に子供の肥満を減らす効果が　給食を使った日本の食育の価値は高い　世界では子供の肥満が30年で2倍に増加

2025年04月07日

　日本の公立中学校の給食は、子供の健康に好ましい影響を与えており、とくに社会経済的地位の低い世帯の子供で肥満減少の効果があり、その効果は卒業後も数年間は持続されることが、上智大学などの調査で明らかになった。

　世界中で肥満が急増するなか、肥満対策としての学校給食の役割は国際的に注目されている。生徒全員を対象に、厳しい栄養基準にもとづき栄養バランスのとれた昼食を提供する日本の学校給食と、給食を教育の一部として位置付ける「食育」の価値は高いとしている。

　子供の過体重と肥満が世界的に増えており、対策しないでいると、将来に過体重や肥満の成人が爆発的に増える可能性があるという調査結果も発表されている。

学校給食は注目されている　日本の給食の効果を検証

　上智大学などは、日本の公立中学校の給食が子供の肥満に与える影響を分析し、とくに社会経済的地位の低い世帯の子供の肥満を減少する効果があること、またその効果は卒業後も数年間は持続されることを明らかにした。

　肥満対策としての学校給食の役割は国際的に注目されているが、学校給食には多大なコストがかかる一方で、効果について十分なエビデンスがないことが課題になっている。

　また日本の学校給食は、食事摂取を通じて生徒の健康を直接的に改善するだけでなく、「食育」と呼ばれる教育効果を通じて、長期的に食習慣を改善する効果をもつことも期待されている。

　今回の研究は、はじめて日本で実施した個人レベルのデータを用いた精緻な検証で、給食の中長期的な効果についても検討したものとしている。

　研究は、上智大学経済学部の中村さやか教授、中国の暨南大学経済与社会研究院の丸山士行教授らによるもの。研究成果は、「Health Economics」にオンライン掲載された。

学校給食は経済的に困難な世帯の子供の肥満を減らすことが明らかに

　研究グループは、厚生労働省の国民健康・栄養調査(2002年までは国民栄養調査)の1975年～1994年の個人データを用いて分析。

　日本では、公立小中学校の生徒は通っている学校で給食が提供されていれば、原則として給食は強制参加となっている。ほぼすべての公立小学校で給食がある一方で、公立中学校では市区町村により給食の有無が分かれていることを利用し、中学校給食のある地区とない地区で、小学生4～6年生と中学生の体型指標の差を比較し分析を行った。

　その結果、全体では中学校給食による体重や肥満への有意な効果はみられなかったが、非ホワイトカラーの父親の子や1人あたり世帯支出が低い世帯の子供、すなわち社会経済的地位の低い世帯の子供に限定して分析したところ、中学校給食により体格指数（BMI）や肥満度、肥満が有意に減少することが示された。

　中学校給食による肥満の減少効果は、母親のBMIが高い子供やエネルギー摂取の多い地域の子供など、エネルギー過剰摂取のリスクが高い子供にもみられたことから、給食がエネルギーの過剰摂取を抑制し、肥満を減少させていることが示唆された。

　さらに、社会経済的地位の低い世帯の子供への給食の肥満減少効果は中学卒業後の15～17歳にも見られたことから、給食を食べることで直接的に肥満が減少するだけでなく、「食育」の理念の通り、学校給食が食生活の改善を通じた長期的な肥満抑制効果を持つことが示唆された。学校給食によるやせすぎへの影響はまったくみられなかった。